ソニーら3社、パーソナルロボットの普及に向けた推進組織を設立

　ソニー、富士通、三菱重工業の3社は3月24日、パーソナルロボットの早期普及に向けて共同で推進組織を設立すると発表した。組織名は「ロボットサービスイニシアチブ（RSi）」。ロボットがネットワークを利用してサービスを提供する際の通信仕様を作成し、ロボットの相互運用性を図る。

　3社はそれぞれパーソナルロボットの開発に力を入れている。ソニーは犬型ロボットのAIBOと二足歩行ロボットのQRIO（キュリオ）、富士通は携帯電話から操作可能なMARON-1、三菱重工は人型ロボットのwakamaruを発表している。AIBOとMARON-1はすでに市場で販売されており、wakamaruも2005年に販売される予定だ。

デモンストレーションの様子。左からwakamaru、MARON-1、QRIO、AIBO
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　3社はデジタルホーム・ワーキンググループ（DHWG）などと連携し、仕様の作成や公開、実証実験などを行っていく。また、ロボットメーカーやサービス提供者などに賛同を呼びかけていく方針だ。すでにロボットソフトウェアプラットフォームの「RoboStudio」を開発したNECシステムテクノロジーや、MARONの製造を行うPFU、「番竜」などの警備ロボットを開発するテムザックのほか、ニフティやお天気.com、コンシェルジュサービスを提供するディービーシーが賛同企業として名を連ねている。

　RSiでは5月中旬に設立総会を開催し、今年夏頃に実証試験を行う考えだ。24日に行われたデモンストレーションではwakamaru、MARON-1、QRIO、AIBOの4台が共通のプロトコルを実装し、1つの命令で同時に歩行やあいさつなどの同じ動作をする様子や、DHWG準拠のプロトコルを利用してネット家電を操作する様子が紹介された。