インプレスR&Dは6月7日、最新のインターネット利用動向調査をまとめた「インターネット白書2006」を発表し、6月15日の書籍発売に先駆けて者向け説明会を開催した。
同書の発行は、1996年に発行して以来、毎年刊行され、今回で11回目となる。民間の調査会社アクセスメディアインターナショナルが調査主体となり、インターネット協会が監修。調査は、全国主要26都市およびその近郊に住む16歳以上の男女を含む9万5809世帯を対象に2006年2月に実施した。
今回の調査で、日本のインターネット人口は7361万9000人と発表。2005年調査の7007万2000人と比較した場合、5.1%増と伸びは鈍化の傾向を示した。
一方、国内の一般家庭におけるブロードバンド利用者数は、前年比16.5%増の3756万8000人。世帯あたりのブロードバンド普及率は、2005年の36.2%から41.4%に増加し、インターネットの世帯普及率57.3%に近接し、各世帯におけるネット利用の中心がブロードバンドで一般化しつつあることが明らかになった。
また国際比較において、日本のブロードバンド利用率(人口比における普及率)は48.9%で世界20位。ブロードバンド利用者数は、中国、米国に次いで3位の結果となった。
また、今回の調査ではWeb 2.0や放送・通信融合といったネット業界の新たなトレンドに対する利用実態が際立つ結果となったと説明する。ソーシャルネットワーキングサービス(SNS)への参加が2005年の2.6%から11%と急伸。とりわけ、インターネット利用者の20代の男女では、4人に1人が参加しているという結果が明らかになった。ブログに対する認知度は98.6%。さらに認知者のうち25.3%が「自分のブログを公開している」と回答した。
インターネットの利用により利用が減ったメディアのトップは「地上波テレビ」(41.3%)次いで「雑誌」(37.5%)、「新聞」(29.4%)の順となった。目的別のメディアの重要度においてネットが「商品購入のための情報源」として他メディアを圧倒し、「ニュースの情報源」としてもネットがテレビと並び重視されている結果となり、細分化された深い嗜好の情報をネットに求める傾向が示された。
インプレスR&Dインターネット生活研究所所長の中島由弘氏は「ブロードバンド普及に関しては、ひところと比べて安定した感がありながらも、顕著な伸びが見られる。ネットがこれだけ商品購買情報として重要視されている傾向の背景には、消費者が作り出すコンテンツが充実してきている証拠。こうした結果からも、今まさに『Web 2.0』時代を迎えていると言えるだろう」と語り、説明会を締めくくった。
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