ネット広告、利用企業の75.8％が「広告費を増やす」--シード・プランニング調べ

　シード・プランニングは6月12日、インターネット広告に関する調査を実施し、調査研究レポート「2006年版 インターネット広告の市場動向調査」を発刊した。

　調査によれば、インターネット広告を利用している企業は調査対象企業83社のうち49社の59.0％で、前年度調査の50.0％から9ポイント増加した。

　インターネット広告の種類別利用状況を見ると、ウェブサイト上に掲載されるバナー広告やテキスト広告などのウェブ広告と、検索結果などに連動して掲載される広告であるリスティング広告の利用率が高く、それぞれ75.5％、69.4％という結果だった。今回の調査では調査対象企業が大企業であるため、ウェブ広告出稿率の高い結果が得られたと考えられる。

　また、インターネット、新聞、雑誌、ラジオ、テレビ、セールスプロモーションといった各種広告媒体に関して、それぞれの広告利用企業のそれぞれの広告費増減について調べたところ、2006年度広告費が「増える」と回答した企業は、マス4媒体平均で12.2％だったのに対し、インターネットでは73.5％に上った。また、「増える」が「減る」を上回った広告媒体は、インターネット広告のみという結果となった。

　「GyaO」や「Yahoo!動画」に代表されるインターネット無料動画配信サイトの動画広告（インターネットCM）に対し関心を持つ企業は、インターネット広告を利用していない企業も含め、全体の65％と大変高く、「既に利用している」または「今後利用したい」と回答する企業は39.7％という結果となった。

　また、今回の調査研究レポートでは、インターネット広告業界関連事業者14社へのヒアリング調査も実施し、インターネット広告業界の現状と将来動向についての分析も行っている。シード・プランニングでは、広告主アンケート調査とヒアリング調査の結果をもとに、2006年のインターネット広告市場規模は金額ベースで3900億円、前年比139.3％となり、その後前年比120％台で推移し、2008年には5900億円市場規模にまで拡大すると予測している。

　シード・プランニングは、インターネット広告に関する市場調査を2001年以来継続的に行っており、今回、広告宣伝費ランキング上位企業およびインターネット関連企業300社に対して「インターネット広告利用状況」のアンケート調査を実施し、83社から回答を得た。