Wordのスペルチェック機能を向上させたり、Excelの表を作成する新しい方法を見出したりするという話であれば、Microsoftはおそらく何をどうすべきか分かっているはずだ。
だが、Officeソフトウェアに必要な変更が、広い範囲にわたって考え出されるかは、Microsoftが期待を寄せるインドの医学生やケニア出身の向学心ある設計者、その他世界中の13人の若者にかかっている。
「Information Worker Board of the Future(将来のインフォメーションワーカー委員会)」に参加する19歳から24歳の若者たちは、今週Microsoftのキャンパスを見学し、将来の仕事とソフトウェアというテーマでアイデアを出し合う。
Microsoftは、この投資が報われて、自分たちの主力製品であるOfficeソフトウェアが今後どのように進化すべきかに関する見識が得られることを望んでいる。
昨年Microsoftに入社した元Giga Information Groupのアナリストで、この「Information Work Vision」の取り組みを指揮するDon Rasmusは、「若者に、われわれが知らないことを教えてもらいたい」と述べる。
OfficeはMicrosoftにとって非常に重要な製品である。Office製品も取り扱うInformation Worker部門の売上高は会社全体の約3分の1を占め、収益については半分以上を占めることがしばしばある。それでも依然として、既存ユーザーにアップグレードするよう説得することが同社の課題だ。Microsoftでは、同部門を2010年には9倍の規模にするという野心的目標を設定している。
今回参加した学生にMicrosoftは、すべての旅費だけでなく、タブレットPCやその他のグッズも提供している。
RasmusによるとOffice部門は、IM(インスタント・メッセージング)プロジェクトのThreedegreesなど、若い人のアイディアに耳を傾けた、他の製品チームの先例に習っているという。
同社はすでに、人々の仕事のやり方に変化が出てきていることを理解している。なかでも、しばしば職場と家庭を一日数回行き来するなど、仕事と家庭生活のバランスの取り方が従業員の間で変化しているという。
「われわれの中にも、すでに(職場と家庭を一日数回行き来する生活を)実行している人がいる」とRasmus。「このような生活は今後、もっと当たり前のことになるだろう」(Rasmus)
技術の利用というとスプレッドシートや電子メールが中心で、IMや携帯電話のテキストメッセージング送信の利用が少ない古い世代と、新しい世代がやりとりするようになると、将来的に職場で緊張が生まれるのではないかとRasmusは見ている。
「若い人たちは、私や同僚とは違う方法で技術を利用する」とRasmusは述べている。
この記事は海外CNET Networks発のニュースをCNET Japanが日本向けに編集したものです。
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