Forrester Researchの最新のレポートによると、ロボットと自動運転車、バーチャルアシスタントによって、2021年までに米国の全仕事の6%がなくなる見通しだという。
最初に影響を受ける職種は顧客サービスに従事する人(Customer Service Representatives)で、トラックやタクシーのドライバーがそれに続く。しかし、簡単に自動化できる仕事に従事している従業員も脅威にさらされるかもしれない。企業はこれらのロボットやインテリジェントアシスタントでコスト削減を図るからだ。
「2012年までに、破壊的な大変動が起きるだろう。AIと認知テクノロジによって実現されるソリューションがさまざまな仕事を奪う。その影響を最も受けるのは、輸送と物流、顧客サービスだ」(Forrester Researchのレポート)
Microsoftの「Cortana」やAppleの「Siri」など、人工知能を使う現在のアシスタントはかなりシンプルなものだが、今後5年間に複雑さが増して、より込み入った決定を下せるようになるだろう。それにより、この種のAIシステムはユーザーのニーズを予測したり、自動運転車を動かしたりできるようになる、とレポートには書かれている。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」