M・デル氏CEO復帰が意味するもの--デルは何を見誤ったのか？

　Michael Dell氏による人事一新で最後にDellを退社した幹部は、同社のかつての大成功に大きく貢献したであろう2人のうちの1人だった。

　Kevin Rollins氏は、31歳だったMichael Dell氏の通信販売会社の成長を支援すべく、企業運営と業務の専門家として1996年にDellに入社した。2人は力を合わせることで、業界に変化をもたらし、株主に数十億ドルを還元した巨大PC企業を作り上げた。Dell氏が技術的ビジョンを示し、Rollins氏が工場を順調に稼働させることで、同社は新たな発展の道を見つけ出した。

　しかし、急速にハイテク業界トップへと上り詰めたDellの成長は、Rollins氏が同社の最高経営責任者（CEO）に就任して2年目の2006年には劇的に鈍化してしまった。そして同氏は、2006年の経営上の不手際の責任を取り、米国時間1月31日にCEOと取締役を辞任した。

　一体何が起こったのだろうか？Dellは、リーダーたちに共通する問題の犠牲になったように思える。簡単に言えば、環境の変化に対して適切な素早い対応ができなかったのだ。

　IDCのアナリストRichard Shim氏は、DellがRollins氏の辞任を発表したことを受け、「サプライチェーンとスケールメリットを活用するいつものやり方が今回は有効でなかった」と語っている。

　Dellは、マーケットシェアのランキングでもウォールストリートの有望ハードウェアベンダーのランキングでも、首位の座をHewlett-Packard（HP）に奪われた。Dellはマーケットシェア奪回を目指すなか、PC市場のローエンドに重点を置きすぎたため、かつてPC業界全体がうらやんだその利益率を落としたのかもしれない。

　また、最悪の不安材料として、Rollins氏在任時に発生した不正会計処理の疑いから、同社は米証券取引委員会（SEC）の調査を受けている。

　しかし、同PCメーカーにはMichael Dell氏でさえもすぐには解決できない問題がいくつもある。Dellは、ドットコムバブルの時と、HPやGatewayなどの競合各社が業績を落としたその後の崩壊の時にも成功を収め続けた。バブルの時は、法人PC需要の波に乗った。バブル崩壊の時は、市場が飛び抜けた部分はなくとも仕事がきちんとできる必要最低限のPCを求めるなか、低価格PCのリーダーとしての地位を確立した。

　Rollins氏は、サーバとストレージの売り上げが伸びるなか、2006年末までに600億ドル、2008年もしくは2009年までには800億ドルを達成するという、野心的な売上目標を口にし始めた。