半導体機器業界に成長の兆し--5月の出荷受注比率が1.11に

　北米のチップメーカーの受注量が5月は出荷量を上回り、業界の景気に回復の兆しがみえてきた、という新しい調査レポートが発表された。

　業界団体Semiconductor Equipment and Materials Institute (SEMI)が米国時間18日に発表した調査レポートによると、先月、チップ機器メーカーの受注額が15億8000万ドルだったのに対し、平均出荷高は14億2000万ドルだったという。その結果、出荷受注比率は1.11となった。これは、製品の売上100ドルにつき111ドルの新規受注があったことを意味する。

　業績は4月と比べるとわずかに下回るが、前年同月比では大幅に改善している。SEMIをはじめとする業界観測筋は、業界がさらなる改善に向かっていると予測している。

　「半導体製造機器の出荷高はこの11ヶ月間、連続して増加しており、2001年5月以来の最高のレベルに達した。2004年のはじめ5カ月の売上は、前年同時期よりも50パーセント以上上回った。受注高・出荷高がともに高いレベルで安定していることは、半導体機器市場にとって04年が強力な年になることを意味する」とSEMI会長のStanley Myersは述べる。

　業界のアナリストらは、2004年のチップ売上は好調だと予測している。市場調査会社iSuppliは、今年の世界的なチップ売上が前年と比べて25％増加して、2265億ドルになると予測する。また2005年は、約12パーセントの成長に留まり、2006年には横ばいになるとiSuppliは予測する。

　半導体機器業界とチップ業界の業績は周期的に変動する傾向にある。工場が差し迫った需要に応えようとして増産すると、やがて生産が需要に追いつき、供給過剰になるという構造だ。その結果、チップ工場や機器に対する需要が減退する。

　例えば、インターネットバブルの崩壊のあおりを受けて、2001年のチップ売上は下落した。チップメーカーが共に痛み分けをする事態となった。

　昨年の10月には、チップメーカの出荷受注比率が2002年夏以来、初めて1対1に達し、年末まで受注率の成長が続いた。