さくらインターネットは11月18日、ネットユーザーの現状を捉えるために実施した「インターネット使用に関する習熟度と危機管理意識調査」の結果を発表した。
調査結果によると、ネットショッピングについて、ユーザーの約7割が個人情報の流出に不安を感じているものの、約9割が今後も利用を続けるという。
ネットショッピングを利用したことがあるユーザーは全体の95.7%。利便性については、ほぼ100%のユーザーが認識しているという。一方、個人情報の流出に不安を感じているユーザーは約7割。なかでも、20代の77.0%が個人情報の流出に不安を感じており、30代の69.0%、40代の68.0%に比べて高い数値となっている。
この反面、各年代とも約9割のユーザーが、今後もネットショッピングの利用を続けると回答している。「個人情報についての不安は残るものの、ネットショッピングは生活になくてはならないものとして浸透している」と、さくらインターネットでは分析する。
また、「現在のネットは100%中どれくらい安全か」と尋ねたところ、平均54.8%という評価になった。男性では「完全なセキュリティはなく、完全に安全とはいえないから」、女性では「個人情報流出やネット犯罪に巻き込まれる可能性があるから」という意見が挙げられた。
このほか、ユーザーに自身のネット習熟度を自己採点してもらったところ、全体で平均59.8点という結果になった。また、「今後なりたい習熟度」では、全体で平均83.4点という。ネットの新技術や新サービスについて、「利用してみる」と回答したユーザーは、男性が約5割、女性が約3割にのぼる。
利用したことのあるサービスには、「フリーメール」(80.2%)、「動画共有」(69.8%)、「ソーシャルネットワーキング」(55.6%)、「ソーシャルブックマーク」(19.8%)、「つぶやきコミュニケーション」(17.5%)、「オンラインストレージ」(15.1%)が挙げられた。
さくらインターネットは、今回の調査結果を総じて、「生活者はネットが100%安全とは考えていないものの、生活の中で安全に、便利に使うために、自ら危機管理意識を持ち、自己防衛を図りながらネットを使用している」とまとめている。
調査は10月、東京都と大阪府、愛知県に住む20〜40代の男女300人(各150人)を対象に、インターネット調査にて実施された。
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