1月10日~1月16日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。
先週、iPhoneが発表されて10周年を迎えた。
AppleはiPhoneを主体とした企業であり、その他のビジネスもiPhoneで門戸を開き、新たなデバイスやアプリケーションなどの価値を提供していく流れだ。非常に合理的で、正しい戦略だ。App Store、iPad、Apple Watch、そして最近ではMacBookもそのラインに乗っている。
こうしてみると、iPhoneとの組み合わせとして次のデバイスを追加することに、大きな不思議はない。
Appleがドイツの光学機器メーカーCarl Zeissと共同で、拡張現実(AR)、複合現実(MR)のメガネに取り組んでいるという情報が出てきた。Tim Cook氏は、GoogleやFacebook、Sonyが取り組んでいる仮想現実(VR)よりも、ARに可能性を感じるという発言をこれまでしてきた。
2017年中にも発表される可能性があると示唆する。もし、ARデバイスが2017年の“お楽しみ”の機能になるとすれば、6月に開催されるとみられる開発者会議WWDCで、開発者向けになんらかの情報をだし、iPhoneがリリースされるタイミングとなる9月に、iPhoneとともに発売、というスケジュールが理想的だ。
ARは現在、Pokemon GOが代表格であるように、ゲーム以外に必然性を感じさせるアプリはまだ登場していない。AppleがARデバイスを投入すると、ゲーム以外のアプリがARをサポートし、さまざまな可能性が開けるかもしれない。
ただ、ARメガネが成功するには、膨大なフォロワーが必要だ。スマートフォンやタブレットは、Android陣営によって世の中に一気に普及し、iPhoneの価値は相対的に高まった。
しかしApple Watchはそうはいっていない。Androidデバイスメーカーが薄利多売で体力を削がれる中、スマートウォッチの発展の速度は上がっていない。
ARグラスも、スマートウォッチと同じような状況が生まれると思う。Appleが高い基準を示せば示すほど、市場は広がらないというジレンマがそこにある。
アップル、ARメガネをカールツァイスと共同開発か(1/11)MacBook Proは米国の独立系消費者団体が発行する月刊誌「Consumer Report」で、「推奨」を得られなかった。導団体が実施したバッテリテストで、MacBook Proは、カタログ通りの値を出すことができず、結果がばらついてしまったことが原因だ。
これに対してAppleは、「独自のテスト結果と異なる」として、Consumer Reportと協力し、ソフトウェアのバグを突き止めた。そして、バグを修正したmacOS Sierraでのテストによって、バッテリの問題が解決し、MacBook Proの3モデルは晴れてConsumer Reportの「推奨」を得られた。
この経緯は、Appleにも、Consumer Reportにも、責められるべき点がある。
まず、Appleは、ハードウェアにしても、ソフトウェアにしても、品質管理が行き届いていなかったことについては、批判を受け入れなければならない。原因はどうであれ、カタログ通りのパフォーマンスを発揮しない製品を販売することは、改善しなければならない。
一方、Consumer Reportについては、当初のテスト結果のばらつきから、「正しくテストされていない」という結論を出すべきだったのではないか。しかしそうはせず、「Apple製品に非推奨を与える」という人々が注目するヘッドラインを選んでしまった。
アップル、「MacBook Pro」バッテリ問題の原因を解明(1/11)冒頭でもお知らせしたとおり、iPhoneが登場して10周年となった。初代iPhoneは3.5インチディスプレイを備えるタッチ操作のみのスマートフォンとして登場した。その形はほとんど変わっていないが、iPhone 7は4.7インチ、iPhone 7 Plusは5.5インチに画面が拡大され、処理能力は120倍、グラフィックス性能は240倍へと向上した。
それ以上に、200万本を超えるアプリがそろい、われわれが想像する以上にさまざまな生活シーンの変革をもたらしている。
スマートウォッチやメガネデバイスが、スマートフォンの役割を巻き取ることも考えられる。ただ、スマートデバイスとアプリによる発展モデルのパラダイムが崩れるのは、10年後かもしれないし、20年後かもしれない。
スマートフォンによって新しいテクノロジがわれわれの生活に入る、というモデルは今後も続いていくことだろう。そうした「型」を作ったことが、Apple、iPhoneの成果だ。
しかしiPhone 6s世代は、iPhone 6の爆発的なヒットの反動もあり、販売台数を維持することはできず減少に転じた。
アップルに3つの「新年の誓い」を提案する(1/10)CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
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