9割が在宅勤務の継続を希望--デジタルネイティブがコロナ後の職場に求めるもの - (page 2)

　Citrixのエグゼクティブバイスプレジデントを務めるDonna Kimmel氏によると、若手従業員の多くは、在宅勤務を希望しつつもリアルな交流の必要性は理解しているという。企業は「オフィスでの物理的な方法と在宅からの仮想的な方法の両方で従業員が集まる機会を作り、従業員の連携や意欲を維持できるようにして、未来の働き方に備えなければならない」（Kimmel氏）

　デジタルネイティブの20％近くは、週4日勤務にも関心を示しており、週5日勤務でも時間を自由に決めたいという回答も27％だった。

　こうした発想は、ある職に就くかどうかを決めるとき、企業文化で特に重視する点を3つ挙げよという問いの答えにも色濃く表れた。自主性と、自身の成果を踏まえた報酬がともに80％を超えたが、強いリーダーシップも重要だという回答も79％にのぼった。

　業務スタイルを比較すると、「Slack」や「WhatsApp」といったプラットフォームを業務に利用している割合が、ビジネスリーダーでは21％止まりなのに対して、デジタルネイティブの若手従業員では81％と跳ね上がる。

　各世代のステレオタイプ的な評価とは違って、若手従業員でも、「理念が明確でない」会社を辞めるという回答は30％にとどまった。また、「社風が自分の個性に合っていないと感じた」場合でも、辞めると答えたのは28％止まりだ。

　ビジネスリーダーの考えは正反対で、「目的が明確でない」会社を辞めるという回答が69％、社風が自分の個性に合っていないと感じた場合は退社するという回答が58％だった。

　この調査はエコノミストらが提示した「平均より多くのデジタルネイティブを有する国の企業は、（世界全体で）FTSE 100の時価総額を上回る企業収益の増加を見込める」というモデルの内容も含んでいる。

　Citrixのビジネス戦略担当エグゼクティブバイスプレジデントを務めるTim Minahan氏によると、デジタルネイティブ世代は「これから2035年にかけての企業の最高幹部」であり、「企業と世界経済の成否は、この世代にかかっている」のだという。