GMOメディア：プログラミング教育メディア「コエテコ」×船井総研「2018年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を実施

～2023年の市場規模は2013年の約34倍の226億4400万円に拡大すると予測～

2018年4月23日
報道関係各位

GMOメディア株式会社
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プログラミング教育メディア「コエテコ」×船井総研
「2018年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を実施
～2023年の市場規模は2013年の約34倍の
　226億4400万円に拡大すると予測～
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　GMOインターネットグループのGMOメディア株式会社（代表取締役社長：森 輝幸
　以下、GMOメディア）が運営する、プログラミング教育メディア「コエテコ
byGMO（以下、コエテコ）」は、経営コンサルティングサービスを展開する株式
会社船井総合研究所（代表取締役社長 社長執行役員：中谷 貴之　以下、船井総研）
と共同で、「2018年 子ども向けプログラミング教育市場調査」を実施いたしました。
　本調査では教室数と毎月支払われる受講料から市場規模予測を算出しております。

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【調査概要】
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■調査方法：船井総研によるプログラミング教育市場関係者へのヒアリング、
　　　　　　調査主体ならびに調査機関が保有するデータ、公開情報の収集
■調査期間：2018年3月～4月
■調査対象：以下に該当する民間運営で月謝制の継続受講型の子ども向け
　　　　　　プログラミング教室・スクール
　　　　　　(1)ロボット製作とプログラミングをかけ合わせて学ぶ
　　　　　　　「ロボット・プログラミング教室」
　　　　　　(2)プログラミングを学ぶことに特化した「プログラミング教室」

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【調査結果のサマリー】
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◎子ども向けプログラミング教育市場規模は2023年に226億4,000万円に
　達すると予測、2013年の約34倍に
◎プログラミング教室数は2023年に推計1万1,117教室となり、2013年の約15倍に

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【調査結果】
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■子ども向けプログラミング教育市場の概況
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　2010年以前の子ども向けプログラミング教育市場は、一部の企業が期間限定で
開催する「プログラミング教室」のイベントが中心の小規模な市場でした。
　しかし、2013年に、政府の成長戦略にプログラミング教育等のIT教育を義務教
育段階から推進することが盛り込まれて以降、プログラミング教室のニーズが徐
々に高まっていきました。
　さらに、2017年に2020年度からの小学校でのプログラミング教育必修化が決ま
ると、フランチャイズや大手学習塾が相次いでプログラミング教育市場に参入し
はじめました。こうした市場の拡大を受け、今後のプログラミング教育は、
“子どもの習い事”という認識で一般化していくと推察されます。

■子ども向けプログラミング教育市場規模（推計）（図1）
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　こうした子ども向けプログラミング教育の変遷は、市場規模の推移にも顕著に
表れており、2013年に6億6,200万円だった市場規模は、その5年後の2018年には、
約13倍となる推計90億7,100万円に拡大すると考えられます。この急激な市場
拡大の背景は、先に述べた2020年からはじまる小学校でのプログラミング教育必
修化の影響があると言えます。さらに5年後の2023年には、2013年の約34倍とな
る226億4,000万円に上ると予測しています。

■子ども向けプログラミング教室の傾向（図2）
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　プログラミング教室の数は、2013年には750教室だったところ、2018年には約6
倍の4,457教室に、2023年には2013年の約15倍の1万1,127教室に達すると予測し
ます。
　教室の内訳をみると、2013年の時点の子ども向けプログラミング教室は、ロボ
ット製作とプログラミングをかけあわせた「ロボット・プログラミング教室
（93.3%）」と、プログラミング技術の習得に特化した「プログラミング教室
（6.7%）」があり、前者が主流となっています。その背景には「ロボット・プロ
グラミング教室」の前身といえる、「ロボット教室」が先行して広まっていた
ことが挙げられ、その後“ロボットをプログラミングで動かす”というコンセプト
の「ロボット・プログラミング教室」の教室が広まっていきました。
　しかし、2015年以降はこの傾向に変化が表れます。2018年は「ロボット・プロ
グラミング教室（76.8%）」が約8割を占めるものの、「プログラミング教室
（23.2%）」の割合が2013年よりも拡大し、2023年には「プログラミング教室」
が全体に占める割合は約4割にのぼると予測しています。
　そして、今後はプログラミング技術の習得に特化した「プログラミング教室」が
主流になっていくと予想しています。

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【今後の子ども向けプログラミング教育の展望】
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　2020年度からの小学校でのプログラミング教育必修化を背景に、フランチャイ
ズや大手学習塾の参入が続き、子ども向けプログラミング教育市場は拡大を続け
ています。
　しかし、子どもにプログラミング教育を受けさせている保護者の割合は、1割
程度に留まっており（*）、現時点では“子どもの習い事”として一般化してい
るとは言えない状況です。
　「コエテコ」では、こうしたプログラミング教育への課題解決に向け、今後も
早期におけるプログラミング教育の重要性とその理解促進に努めるとともに、保
護者やお子さんはもちろんのこと、事業者にとっても価値のある取り組みを行っ
てまいります。
（*）2018年2月20日発表「コエテコ」×「月刊私塾界」共同調査より
（リンク ）

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【「コエテコ」とは】（URL：リンク ）
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　GMOメディアが運営する「コエテコ」は、「プログラミング教育がわかる、プ
ログラミング・ロボット教室がみつかる」をコンセプトに、2017年11月に開設し
たプログラミング教育メディアです。プログラミング教育に関する最新ニュース
や調査結果をはじめ、様々なプログラミングスクールの情報を伝えることで、小
学生のお子さんを持つ親御さんを対象に、プログラミング教育への理解を深める
とともに、プログラミングスクール選びの参考となることを目指しています。

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★本プレスリリースの図表等の参考資料は以下のURLからご覧いただけます。
URL： リンク
（図1）プログラミング教育市場規模
（図2）プログラミング教室数推移
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以上

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サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社　沼田
TEL：03-5456-2626　　FAX：03-5459-6077
E-mail：info@gmo.media
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社 広報担当　森島
TEL：03-5456-2626　　FAX：03-5459-6077
E-mail：pr@gmo.media

●GMOインターネット株式会社　グループ広報・IR部　石井・島田
TEL：03-5456-2695　E-mail：pr@gmo.jp
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【GMOメディア株式会社】　（URL：リンク）
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会社名　 GMOメディア株式会社　（東証マザーズ　証券コード：6180）
所在地 　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
代表者 　代表取締役社長　森　輝幸
事業内容 ■メディア事業
■その他メディア支援事業
資本金 　7億6,197万円
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【GMOインターネット株式会社】　（URL：リンク）
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会社名 　GMOインターネット株式会社　（東証第一部　証券コード：9449）
所在地 　東京都渋谷区桜丘町26番1号　セルリアンタワー
代表者 　代表取締役会長兼社長・グループ代表　熊谷　正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
　　　　 ■インターネット広告・メディア事業
　　　　 ■インターネット金融事業
　　　　 ■仮想通貨事業
資本金 50億円
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【株式会社　船井総合研究所】　（URL：リンク）
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会社名 　株式会社　船井総合研究所（東証第一部　証券コード：9757）
所在地 　大阪本社　大阪市中央区北浜4-4-10
東京本社　東京都千代田区丸の内1-6-6
代表者 　代表取締役社長 中谷　貴之
事業内容 ■経営コンサルティング業
資本金　 30億円
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