ハイドリック&ストラグルズがマカリンデン氏をアジア太平洋地域リーダーに任命
AsiaNet 71881 (0112)
【香港2018年1月15日PR Newswire=共同通信JBN】グローバルなエグゼクティブ・サーチ、リーダーシップの評価と開発、組織とチームの効率性、カルチャー・シェーピングの各サービスの大手プロバイダーであるハイドリック&ストラグルズ(Heidrick & Struggles)(リンク )(NASDAQ: HSII)は、スティーブン・マカリンデン(Stephen McAlinden)氏 (リンク ) がスティーブ・マリンジャー(Steve Mullinjer)氏( リンク )の後任としてアジア太平洋地域リーダーに就任し、マリンジャー氏は引き続きグローバルCEOと取締役会プラクティスのクライアント業務を追求すると発表した。マカリンデン氏はこの新しい役職で、アジア太平洋地域の14の支店を統括し、企業金融・投資銀行業務に焦点を当てたパートナーとしてクライアント業務を継続する。
Photo - リンク
Photo - リンク
Photo - リンク
Logo - リンク
ハイドリック&ストラグルズのクリシュナン・ラジャゴパラン社長兼最高経営責任者(CEO)(リンク )は「過去6年間のスティーブのスチュワードシップの下で、ハイドリック&ストラグルズは市場競争の激化する中で、アジア太平洋地域で最高のリーダーシップアドバイザーに成長した。彼のリーダーシップについてスティーブに感謝し、当社のグローバルCEOと取締役会プラクティスにおけるシニアコンサルタントとしてクライアントに貢献し続けることを楽しみにしている」と語った。
マカリンデン氏は香港オフィス担当パートナーおよびFinancial Service Practiceの中核メンバーとしての勤務経験があり、アジアの企業金融、投資銀行および市場に注力した。マカリンデン氏は25年以上のリーダーシップ・サーチ経験を持ち、金融部門の大手企業にはよく知られている。同氏は8年前にハイドリック&ストラグルズに入社し、エグゼクティブを投資銀行、証券会社、資産運用会社、商業銀行などの金融機関の上級管理職に就かせた。
ラジャゴパラン氏は「スティーブンは、国際的に高い評価を得ているコンサルタントであり、金融サービス分野のクライアントにサービスを提供してきた長期にわたる実績を持っている。彼の事業成長推進における協力的な起業家精神と情熱は、アジア太平洋地域全体のクライアントからの当社への注目度をさらに高めるだろう」と述べた。
マカリンデン氏はハイドリック&ストラグルズに入社する前には、金融サービス、株式アドバイス、投資銀行、デリバティブおよび債券の顧客を専門とする有力なブティック・エグゼクティブ・サーチ会社を共同設立した。マカリンデン氏はそれ以前には、ロンドンと香港で6年間、別の金融サービス・エグゼクティブ・サーチ会社に勤務した。
マカリンデン氏は英ニューカッスル大学(University of Newcastle upon Tyne)で文学士優等学位を取得。同氏はアジアマネー誌から「Most Admired Individual Headhunter for ex-Japan Asia」(日本を除くアジアでの最も尊敬されるヘッドハンター)として何回も取り上げられている。
スティーブン・マクリンドル(Steven McCrindle)氏(リンク )は金融サービスプラクティスのパートナーとして引き続き勤務する一方で、香港オフィス担当パートナーに就任する。
▽ハイドリック&ストラグルズ(Heidrick & Struggles)について
ハイドリック&ストラグルズ(Nasdaq: HSII)はリーダーシップ・コンサルティング、カルチャー・シェーピング、上級エグゼクティブ・サーチ・サービスの大手プロバイダーとして、世界トップ組織のエグゼクティブ人材とリーダーシップのニーズに応えている。ハイドリック&ストラグルズは60年以上前にエグゼクティブ・サーチという専門的職業の先駆者となった。同社は現在、信頼できるアドバイザーとしての役割を果たしており、統合リーダーシップ・ソリューションを提供し、顧客が世界と1つの経営陣を同時に変革するのを手助けしている。www.heidrick.com
▽メディア問い合わせ先
Karen Lau
Marketing Director, APAC
+852 2103 9329
klau@heidrick.com
Alex Brown
Public Relations Manager, Americas
+1 312.496.1871
abrown@heidrick.com
ソース:Heidrick & Struggles
御社のプレスリリース・イベント情報を登録するには、ZDNet Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。