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ファーウェイとドイツ航空宇宙センター、自動運転に向けた5Gのフィールド・トライアルを共同で実施

ファーウェイ・ジャパン 2017年03月02日 14時19分
From PR TIMES

ファーウェイ(中国語表記:華為技術、英語表記:HUAWEI)とドイツの航空宇宙技術を担う政府機関であるドイツ航空宇宙センター(DLR)は、ドイツ・ミュンヘンで協調型自動運転に向けた第5世代移動体通信(5G)技術のフィールド・トライアルを実施しました。スペイン・バルセロナで開催されているMobile World Congress(MWC) 2017を前に実施されたフィールド・トライアルでは、5G V2X(Vehicle to Everything)技術を用いた車車間における高信頼・超低遅延のネットワーク接続によって車両衝突を回避できたことから、5G V2X技術の実用性が実証されました。ファーウェイとDLRは現在、5Gによる高度な隊列走行をはじめとした複雑な協調が求められる処理に対して、5G V2Xの適用可能性について調査を進めています。

車両と路側インフラ間の通信は過去数年間にわたって広く研究が進められてきました。最先端のV2X通信システムでは、専用のWLANベースのアドホック・ネットワーク(IEEE 802.11p)を使用して標準化されたメッセージの交換を行います。低遅延や明確に定義されたメッセージなどの多くの利点に加え、5G V2X無線をベースとしたネットワークでは交通分野で協調型システムを実現できる新たな技術的なソリューションが存在します。これを踏まえ、ファーウェイとDLRは将来の5G無線システムの自動車への応用について調査を進めています。

車両間で低遅延かつ高信頼の通信を実現することは、5Gが見据える目標の1つです。現在の自動車には複数のオンボード・センサーが搭載されています。しかし、自動運転機能を備えた車両に搭載されたセンサーはいずれも見通しのある通信路(Line-Of-Sight)に対応するものであり、交差点や急カーブなどの死角となる見通し外領域(Non-Line-Of-Sight)では検知能力が制限されます。これに対し、V2X通信では見通し外領域でも路車間でセンサー・データを交換可能となり、周囲の状況の検知能力を向上させることができます。また、車両間の協調を実現することで自動運転制御機能を強化することも可能です。検知や制御のためのサブシステムとその他の通信技術を融合することで、5G V2X技術は将来のインテリジェントな自動運転システムにおいて不可欠なものとなる見込みです。

ファーウェイとDLRは協業の合意に基づき、高度自動運転(HAD)に関するユースケースや特定の機能の実現に必要な将来の5Gモバイル無線標準の要件を定義し、自動車への5G応用の可能性を探求しています。現在のプロジェクトでは、HADの安全面を強化するために、緊急時の協調処理に関する要件に取り組んでいます。また、高速道路や都市部の道路での車両の隊列走行におけるより複雑な協調も視野に入れています。たとえば、車線変更や車間距離を狭めた隊列走行を協調的に行い、交通の効率性と省エネを実現することなどです。V2X通信は、技術的にどのように実現するにせよ、隊列走行機能に必要不可欠な要素と考えられています。さらに、隊列走行だけでなく協調型の自動運転での活用においても広く研究が進められており、DLRはファーウェイの無線テストベッドを自動運転の研究用車両に統合し、既存のWLANベースのV2Xソリューションとあわせて5Gプロトタイプの機能を調査しています。DLRは、さまざまなテクノロジーを統合したハイブリッドな通信フレームワークを目指して尽力しています。

2016年12月には、ドイツ・ミュンヘンの試験コースで数回にわたって実施したトライアルにおいて、重要な交通シナリオのシミュレーションを行いました。5G基地局経由のセルラー接続(V2N)と車両間の直接通信(V2V)の双方に対する広範な試験を通じて、5G V2Xをベースとした信頼性の高い超低遅延の車両間接続によって、衝突の可能性を最小限に抑えられることが実証されました。

2 月27~3 月2 日までスペイン・バルセロナで開催されるMobile World Congress (MWC)2017 において、ファーウェイは5G V2X技術を含む最新製品やソリューションをFira Gran Via のHall 1(ブース番号1J50)、Hall 3(ブース番号3130)、Hall 4 Innovation City ゾーンで展示します。詳細は、MWC 2017 特設サイト(英語、リンク)をご覧ください。


※本参考資料は2017年2月25日(現地時間)にスペイン・バルセロナで発表されたプレスリリースの翻訳版です。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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