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「デジタル時代におけるブランド消費の価値観」を調査

株式会社オプトホールディング 2016年10月26日 14時34分
From PR TIMES

自らの「体験」に「共感されたい」と考える生活者が6割を占める結果に

オプトグループの株式会社オプト(本社:東京都千代田区、代表取締役社長 CEO:金澤 大輔、以下オプト)は、「デジタルブランディングプロジェクト」(※)の監修で、「デジタル時代におけるブランド消費の価値観」調査を実施しました。



■調査背景
技術革新によって流通やコミュニケーションが変化し、生活者の行動や価値観も変化していきます。
企業のマーケティング支援において、デジタル時代における生活者のブランド消費の価値観や動向を把握する必要があると考え、この度のアンケート調査の実施に至りました。

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■トピックス
1. 現代における消費と情報シェアの価値観
生活者の消費志向は「体験・シーンにお金を使う」が58%、SNSでの情報シェアの志向は「共感されたい」が76%。生活者のモノに対する消費欲の低下や自己顕示的な情報発信を敬遠する様子が伺えた。

2. 消費・情報シェアに関する生活者のトライブ(嗜好性による分類)と傾向
消費の価値観、情報シェアの価値観をもとに、生活者の嗜好性を4つに分類したところ、「体験・シーンにお金を使う」×「共感されたい」嗜好性の人の割合が6割と大きなシェアを占めた。

3. ブランドカテゴリ毎のトライブ別好意度
トライブ別に好意度の高いブランドに特徴が見られた。特にジュエリーブランドにおいて、「体験・シーンにお金を使う」×「共感されたい」嗜好性の人と、「商品・機能にお金を使う」×「アピールしたい」嗜好性の人に2極化し、好意を持つブランドに明確な差がでた。

4. トライブ別にみるSNSの利用実態」
「LINE」の利用率が高くほとんどのトライブで7割を超え、「Facebook」や「Twitter」は情報シェアの特性が「アピールしたい」トライブで利用率が高い傾向がみられた。
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■結果概要(一部のみ抜粋して記載)
※調査結果の詳細はコチラ(リンク

1 現代における消費と情報シェアの価値観
消費に関しては、商品・機能よりも「体験・シーンにお金を使う」が58%(図1)と高く、情報シェアに関しては、アピールよりも「共感されたい」が76%と高い結果(図2より)がでていることから、生活者のモノに対しての消費欲の低下や自己顕示的な情報発信を敬遠する様子がうかがえる。

<消費に関する考え・価値観(商品・機能⇔体験・シーン)>
全体の約58%が「体験・シーンにお金を使う」志向であり、「商品・機能にお金を使う」志向の人よりも27%ほど割合が高い結果となった。

Q1 日常生活の消費に関するお考え・価値観について伺います。次の考え・気持ちについて、どちらによりあてはまりますか。(n=2,000)
1. Aに近い(+3点)、2.どちらかといえばAに近い(+1点)、3.どちらかといえばBに近い(-1点)、4.Bに近い(-3点)
[画像1: リンク ]


図1:消費に関する考え・価値観の傾向
[画像2: リンク ]



<SNSの情報シェアに関する考え・価値観(アピール⇔共感)>
全体の約76%が「共感されたい」志向であり、「アピールしたい」志向の人よりも62%ほど割合が高い結果となった。

Q2 SNSで「投稿は1か月に1回」以上の方にお聞きします。フェイスブック、ツイッター、インスタグラムなどのSNSの使い方や投稿に関する考え・行動について、次の考え・気持ちについて、どちらによりあてはまりますか。(n=1,084)※SNS投稿1か月に1回未満の人は除く。
1. Aに近い(+3点)、2.どちらかといえばAに近い(+1点)、3.どちらかといえばBに近い(-1点)、4.Bに近い(-3点)
[画像3: リンク ]


図2:SNSの情報シェアに関する考え・価値観の傾向
[画像4: リンク ]



2 消費・情報シェアに関する生活者のトライブ(嗜好性による分類)と傾向
回答者の嗜好性を4つに分類すると、「体験・シーンにお金を使う」×「共感されたい」嗜好性(左下)をもつ人の割合が61%と大きなシェアを占めた。分かる人には分かるこだわりあるクオリティの高い暮らし、「リッチなライフスタイルを送りたい」というような価値観が単純にブランドを持ちたいという価値観よりも主流となりつつありそうだ。

図3:消費・情報シェアに関する生活者の嗜好性の分類と傾向
[画像5: リンク ]



3 ブランドカテゴリ毎のトライブ別好意度
「ハイブランド」「ジュエリー」「外国産自動車」「スポーツ用品」「家電」の5つのカテゴリを対象に、各カテゴリで5つのブランドを選出し、その中で最も好意度の高いブランドを調査した。図3と同様にトライブ別にプロットしたところ、トライブ別に好意度の高いブランドに特徴が見られたが、特にジュエリーは2極化。生活者の嗜好性によって、好意を持つブランド商品のカテゴリに大きな違いがでる結果となった。

図4:ブランドカテゴリ毎のトライブ別好意度
[画像6: リンク ]



4 トライブ別にみるSNSの利用実態
各トライブに分類される回答者のSNSの利用実態を集計。対象は、「LINE」、「Facebook」「Twitter」「Instagram」「Pinterest」「Google+」の6メディア。
どのトライブでも利用率が最も高くなったのは「LINE」で、ほとんどのトライブで利用率は7割を超える結果となった。

<トライブ別のSNS利用実態>
Q3 あなたは、以下にあるSNS(ソーシャルネットワークサービス)を現在利用していますか。
「LINE」、「Facebook」「Twitter」「Instagram」「Pinterest」「Google+」

図5:トライブ別SNSの利用率
[画像7: リンク ]



トライブ別に集計するとほとんどのトライブで「LINE」の利用率は7割を超える結果となった。また、「Facebook」や「Twitter」の利用率は、アピール志向の強い上段のトライブで高い傾向が見られた。


■調査まとめ
繊細な価値形成が求められるブランドでは、単なる年齢・性別のようなデモグラフィック情報だけではなく、生活者の嗜好性のトライブを考慮したアプローチが求められる。デジタル時代のマーケティングでは、これまでは推測であった生活者のトライブ(嗜好性による分類)が可視化され、より的確で深いコミュニケーション設計が重要になってくると言える。

今後も、「デジタルブランディングプロジェクト」は、デジタル時代におけるブランドコミュニケーションのあり方を追求し最新の情報発信を行うとともに、企業のマーケティング活動を支援してまいります。


注1:本リリースの調査結果の詳細は、リンク へ掲載しております。

注2:本リリースの調査結果・グラフをご利用いただく際は、必ず【オプト調べ】として以下のリンク先とともに記載ください。
リンク


■調査概要について
調査名称:デジタル時代におけるブランドイメージ調査
調査期間:2016年6月~2016年7月
調査方法:WEBアンケート
調査対象:全国の20歳~59歳までの男女
サンプル数:2,000( 性別 [男女] × 各年代 [20代, 30代, 40代, 50代]に250ずつ割付)
調査元:OPT Research
備考1:世帯年収等の条件によるサンプリングはせずに調査
備考2:各調査対象ブランドの選定は、下記に基づく
<ハイブランド>
英国調査会社 WPP 世界ブランド価値ランキング(BrandZ TM TOP100 Ranking 2015)よりラグジュアリーブランドを上位5ブランド抜粋(時計やジュエリーブランドを除く))
<ジュエリー>
日本調査会社 矢野経済研究所 2015年版 宝石・貴金属市場年鑑<市場分析編>より、業界関係者のジュエリーブランドイメージ調査の上位5ブランド抜粋(全国の宝飾メーカー/卸、小売店(チェーン店、百貨店含む)関係者への調査)
<外国産自動車>
日本自動車輸入組合 輸入車新車登録台数速報より、2015年度新規輸入車登録台数上位5ブランド(日本車の逆輸入は除く)
<スポーツ用品>
主要スポーツブランド 2015年度通期 売上高上位5ブランド
<家電>
電気機器分野 2015年度通期 売上高上位5ブランド


※デジタルブランディングプロジェクトとは
オプトでは、2015年よりブランドコミュニケーション専門の部門を立ち上げ、ブランド広告主に対し、IT(データ)・オンラインビデオ・ソーシャルメディアなどのデジタルを活用したブランド戦略の立案・実行を支援してまいりました。「デジタルブランディングプロジェクト」では、これまでの取り組みや研究を基盤に、企業のブランディング活動の更なる発展を目指してまいります。


[画像8: リンク ]



(Branded Movie Labについて)リンク
(I/OMETRICSについて)リンク
(BRANCOについて)リンク
(デジタル時代のブランド戦略研究会について)リンク


【株式会社オプトについて】
オプトは持続的な成長を志す企業に対して
マーケティング×テクノロジーのパートナーとなる「eマーケティングカンパニー」です。
「Action!」を合言葉にオプトと関わるすべての"個客"満足を最大化させる事でヒトと社会を豊かにします。

■会社概要
設立年月:2015 年 4 月 1 日
資本金:1億 (2015 年 4 月 1 日現在)
代表者名:代表取締役社長 CEO 金澤 大輔
本社所在地:東京都千代田区四番町 6 番 東急番町ビル
事業内容:e マーケティング事業
URL:リンク

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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