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富士ゼロックス総合教育研究所がヘルスケア業界向け営業スキル強化トレーニングプログラムを提供開始

富士ゼロックス株式会社 2015年11月04日 11時01分
From 共同通信PRワイヤー

2015年11月4日

株式会社 富士ゼロックス総合教育研究所


富士ゼロックス総合教育研究所が
3種類のヘルスケア業界向け営業スキル強化
トレーニングプログラムを提供開始
―グローバル展開されているロングヒット商品を同業界向けに改訂―

株式会社富士ゼロックス総合教育研究所(本社:東京都港区、代表取締役:芳澤宏明)は、『ヘルスケア業界向け営業スキル強化トレーニング』として、「先生*1の信頼を勝ち取る面談」「重点施設への戦略シナリオ立案」「意思決定を勝ち取るプレゼンテーション」の3つのプログラムを、本日より提供開始します。
これらのプログラムは、グローバル(主に欧米、アジアパシフィック)で展開されているロングヒット商品*2を、当社が1989年の創立以来取り組んできた営業力強化支援の実績やノウハウを踏まえて、日本のヘルスケア業界向けに改訂したものです。
ヘルスケア業界では、昨今の医療制度改革などの環境変化に伴い、MR(Medical Representative:医薬情報担当者)を中心とした営業活動にも変革が求められています。本プログラムでは、先生に選ばれるMRになるためのスキルの習得を目指します。

*1 医師や薬剤師、看護師等の医療従事者を総称して「先生」と表現しています。
*2 当社の提携先であるアチーブグローバル社(2013年よりMHI Global Groupの傘下に)が40カ国以上で展開している、営業力強化プログラムです。

■3プログラムの概要
(1)先生の信頼を勝ち取る面談 PSS-MR(Professional Selling Skills MR)
ね ら い :先生から選ばれるMRになるために、先生のニーズを的確に把握する面談スキルを体系的に習得します。
学習内容 :核となる4つのスキル:オープニング、プロービング(質問)、サポーティング(説得)、クロージング など
効  果 :さまざまな要望を持つ先生と長期にわたる信頼関係を構築するためのコミュニケーションスキルが身につきます。

(2)重点施設への戦略シナリオ立案 ADS-MR(Account Development Strategies MR)
ね ら い  :ターゲット施設における重要案件を取り上げ、どのように「戦略を立て」、いかに障害を乗り越え商談を「進めていけばよいか」、その考え方と手法を実践的に学びます。
学習内容 :MR活動のプロセス全体を予測し、精度の高い戦略を立案し実行する手法 など
効  果 :新規採用、処方拡大の成功率を高めることができるようになります。

(3)意思決定を勝ち取るプレゼンテーション SPP-MR(Strategic Presentation Program MR)
ね ら い :訪問規制がますます厳しくなるなか、説明会の重要性はさらに高まっています。先生の迅速な意思決定を促すため、訴求力のあるプレゼンテーションの手法を学びます。
学習内容 :プレゼンテーション(分析、組み立て、ブラッシュアップ、発表)と、実演(ビデオで撮影) など
効  果 :ビデオ撮影された自分のプレゼンテーションを見ることで、優れた点・改善点を客観的に確認することができます。

詳細は以下の公式サイトページをご覧ください。
リンク

■受講対象
医療用医薬品会社の営業マネジャー/MR
医療用機器会社の営業マネジャー/SR
医療用卸会社の営業マネジャー/MS

■期間
2日間

■1コースの受講人数
(1) PSS-MR 9~12名
(2) ADS-MR 6~16名
(3) SPP-MR 8名

■価格
(企業内コースのみ)
 お客さまごとの設計内容によって変わりますので、都度お問い合わせください。
 ご参考:1クラス8名の場合91万円(税込)~

◆ 本件に関するお問い合わせは、富士ゼロックス総合教育研究所 マーケティング部まで
社名   : 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
(土・日・祝日を除く、9:00~12:00、13:00~17:00)
e-mail : webmaster@fxli.co.jp
公式サイト : リンク 

【富士ゼロックス総合教育研究所概要】
社名     : 株式会社富士ゼロックス総合教育研究所
本社所在地 : 東京都港区六本木3-1-1 六本木ティーキューブ14階
設立日   : 1989年9月21日
代表取締役 : 芳澤 宏明
資本金   : 1億円(発行済み株式総数2,000)
株主構成  : 富士ゼロックス株式会社 100%出資
事業概要    :  経営者・管理者・一般従業員に対する教育ならびに研修所等
        教育施設の運営および受託管理
        教育機器・教材の開発および販売
        書籍・雑誌の出版および販売
        催事の企画・実施
        コンピュータのソフトウェアの開発、販売およびコンサルティング
        上記に関連付帯する業務

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