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(一財)東京保健会 病体生理研究所 が「ASTERIA WARP」を採用!

検査データを送受信するシステムを刷新し医療機関とのオンライン連携を強化 ~ 電子カルテなど医療現場のIT化も見据え、大容量データ処理も実現 ~

インフォテリア株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:平野洋一郎、証券コード:3853、以下、インフォテリア)は、一般財団法人 東京保健会 病体生理研究所(所在地:東京都板橋区、理事長:權守 光夫、以下、病体生理研究所)の各医療機関との間で交わされる検査依頼データ、検査結果データのフォーマットを変換するシステムに、EAI/ESB製品の国内市場において8年連続シェアNo.1(※)製品であるASTERIAシリーズのASTERIA WARP(アステリア ワープ)が採用されたことを発表します。

■ 病体生理研究所が「ASTERIA WARP」を採用した背景と効果
 医療現場で必要になる血液検査業務などを外部機関として受託する病体生理研究所では、各医療機関との間で交わされる検査依頼データ、検査結果データのフォーマットを変換するシステムにASTERIA WARPを採用しました。医療業務のIT化が進む中、安定したデータ処理によって各医療機関とのオンライン連携を強化。今後は電子カルテを含めた医療現場のオンライン化も見込まれることから、5年後の想定となる現在の55倍のデータ量にも対応するシステム基盤を整え、将来のサービス拡大に向けて柔軟に対応していく方針です。

【システム構成図】 リンク

【病体生理研究所 事務長 嶋田 雅彦 氏 リンク のコメント】
医療機関などで新たな接続先が増えても追加費用が要らないライセンス体系や、性能向上によるデータ変換システムのサーバー台数削減効果なども考慮した結果、ASTERIA WARPがベストだと判断しました。また将来的には、検査結果データをASTERIA WARPでウェブ形式に変換することで、医療機関が我々の検査結果をどこでも閲覧できるような新サービスの実現に向けた構想を練っています。


■ 今後のASTERIAビジネスの展開
 インフォテリアのASTERIAビジネスは順調な拡大を継続しており、現在の導入社数は5,000社を突破するとともに、企業データ連携市場(EAI/ESB)では8年連続シェアNo.1を継続し、業界のリーディングカンパニーとしての地位を更に強固なものにしています。
 今後も、ASTERIA WARPの多様なデータソースとの連携機能を駆使することで、あらゆる業界おけるビッグデータをはじめとした高度なデータ活用を推進する方針です。また、今回の採用事例を通じて、多様なシステムが稼働する医療機関におけるデータ連携ニーズにお応えするとともに、医療現場のIT化にも貢献してまいります。

病体生理研究所による具体的な導入事例はこちらのサイトでご紹介しています。 リンク

用語解説

※テクノ・システム・リサーチ社「2014年ソフトウェアマーケティング総覧EAI/ESB市場編」
※インフォテリア、ASTERIA、Handbookはインフォテリア株式会社の登録商標です。
※本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。


■「病体生理研究所」について(Webサイト リンク
 1949年10月に秋元研究所として設立後、2013年に一般財団法人 東京保健会に移行。血液、生化学・免疫血清(アレルギーなど)、遺伝子、および細菌の検査業務を受託しています。そのほか、医療のIT化支援、特定健診支援、医療技術者研修会の開催、環境公害セミナーの開催などを主な事業としています。


■「ASTERIA WARP」について(Webサイト リンク
 「ASTERIA WARP」は、異なるコンピューターシステムのデータを、ノンプログラミングで連携できるミドルウェアです。メインフレームやクラウド上のサーバーから表計算ソフトまで、様々なシステム間の接続とデータの変換を行うロジックを複雑なプログラミングなしで行えることが評価されています。また、企業向けデータ連携製品(EAI/ESB製品)の国内市場において8年連続市場シェアNo.1を獲得しています。


■「インフォテリア株式会社」について(Webサイト リンク
 1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に5,020社(2015年5月末現在)の企業に導入されています。また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、現在800件以上(2015年3月末現在)の企業や公共機関で採用されています。


【プレスリリースに関するお問い合わせ先(報道機関窓口)】
インフォテリア株式会社 コミュニケーション部
広報担当:長沼史宏
TEL:03-5718-1297
FAX:03-5718-1261
E-mail:press@infoteria.com


【製品に関するお問い合わせ先】
インフォテリア株式会社 プロダクトマーケティング部
製品担当:森一弥
TEL:03-5718-1250
FAX:03-5718-1261
E-mail:pm@infoteria.com

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