1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、2018年10月1日よりアステリア株式会社と商号を変更し、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスを接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。
主力製品の「ASTERIA Warp」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に7,000社以上（2018年8月末現在）の企業に導入されています。
また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、1,427件（2018年6月末現在）の企業や公共機関で採用されています。
（ZDNet Japan）千葉商科大学 サービス創造学部 は、「デジタルトランスフォーメーション」（DX）や「データ活用」をテーマにする横山ゼミにおいて、ノーコードのモバイルアプリ作成ツール「Platio（プラティオ）」を導入した。
2022年12月14日 09時40分（ZDNet Japan）プロサッカーチームの川崎フロンターレは、等々力陸上競技場内にある94カ所のトイレの混雑状況を可視化する実証実験を開始する。大規模イベントの人数制限が緩和される中、3密を発生させないための感染対策の一つとして検討する。
2022年06月06日 13時57分（ZDNet Japan）アステリア、サイボウズ、ZVC Japan、レノボ・ジャパンは「これからの働き方を考える」というテーマで調査を実施し、結果を発表した。併せて、4社のトップが自社のテレワーク状況や今後の働き方について見解を述べた。
2022年04月08日 16時03分（ZDNet Japan）スポーツクラブ大手のルネサンスは、ノーコードでモバイルアプリを作成するツール「Platio」を導入。現場で作成した「落とし物管理アプリ」を全国103店舗で運用し、管理業務を効率化した。
2022年04月06日 10時35分（ZDNet Japan）アステリアは、商談支援アプリケーション「Handbook X」を発表した。顧客に提示する資料を一括管理し、商談時も素早く呼び出せるという。iOSやiPadOS、macOS、Androidの各アプリストアで提供を開始した。
2022年02月28日 13時47分アステリア株式会社（本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:平野洋一郎、証券コード:3853、以下 アステリア）は、ノーコード※/ローコード製品を活用したサービ...
2023年01月31日 18時16分空いているエリアへの誘導などIoT・センサー活用で人流制御＆３密回避 ニーズ拡大アステリア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：平野洋一郎、東...
2023年01月17日 14時46分あけましておめでとうございます。2022年、社会においては、全世界的なコロナ禍の克服に向けた動き、ウクライナをはじめとする地政学的な課題の噴出、さらに...
2023年01月05日 21時40分BtoB IT企業の枠を超えるクリエイティブで幅広い層へのリーチ拡大へアステリア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853...
2022年12月27日 16時16分限られた人員でも顧客サービスを向上する「旅館DX」を実現アステリア株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：平野洋一郎、証券コード：3853、以下 ア...
2022年12月26日 18時16分SFA/CRMの導入が進み営業現場の効率化は進みましたが、営業組織全体や個々の営業力の向上などそれだけでは解決していない現場の課題は多く残っています。これ...
情報掲載日：2018年8月10日 (金)【概要】 昨今、多くの業界で人手不足が叫ばれ、賃金の見直しや働き方改革など対策が進んでいます。 営業・接客現場や店舗運営ではモバイルやクラウドの...
情報掲載日：2018年3月29日 (木)「ワークスタイル改革」と聞くとどのようなイメージをお持ちでしょうか？ 昨今では、在宅勤務を支援するソフトウェアをはじめ、ITを駆使した仕組みづくりの...
情報掲載日：2017年11月13日 (月)〜 集計作業やレポート作成の自動化で業務効率を大幅向上！ スマートワークが推奨され、長時間労働の是正など「働き方改革」の機運が高まる中、激しく変化...
情報掲載日：2017年8月22日 (火)〜 集計作業やレポート作成の自動化で業務効率を大幅向上！ スマートワークが推奨され、長時間労働の是正など「働き方改革」の機運が高まる中、激しく変化...
情報掲載日：2017年8月22日 (火)御社の企業情報・プレスリリース・イベント情報・製品情報などを登録するには、ZDNet Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。
