logo

全国各地で在宅医療を担う未来の薬剤師を育成 ~日本調剤 冬の「薬剤師体験インターンシップ」 事例レポート~

日本調剤株式会社 2015年02月27日 18時10分
From Digital PR Platform


 全都道府県で調剤薬局を展開している日本調剤株式会社(本社:東京都千代田区丸の内、代表者:取締役社長 三津原博)は、超高齢社会における地域医療の重要な担い手である薬剤師の育成を目的とし、全国各地で「薬剤師体験インターンシップ」を通年開催しています。近年、注目を集める在宅医療に関しても、さまざまな形で本プログラムに取り入れており、全店舗での在宅医療対応の実現を目指す日本調剤の取り組みを体験することができる機会を提供しています。今年度、全国各地で開催した本プログラムの中で、在宅医療に関連した事例をレポートします。

 関東エリア、東海エリアでは「在宅医療」を取り上げた、オリジナルのプログラムを展開しました。

◆在宅医療の特別プログラムを実施(関東エリア)
 関東エリアでは、本年1月10日(土)~1月11日(日)と2月23日(月)に在宅医療をメインテーマとした特別プログラムを実施しました。当社の在宅医療専任チームの責任者および訪問服薬指導を行っている薬剤師による講演や、日本調剤 池尻大橋薬局に設置された無菌調剤室での見学を行いました。参加した学生からは「在宅医療の最前線にいらっしゃる方のリアルなお話が聞くことができてよかった」との感想がありました。

◆往診同行でチーム医療を体験(東海エリア)
 東海エリアでは、愛知県一宮市内のクリニックや介護施設の協力を得て、医師・看護師との往診同行を体験するプログラムを実施しました。在宅医療の現場に足を踏み入れ、在宅医療に関わる薬剤師や他の医療従事者と意見交換をすることで、チーム医療の中で薬剤師に期待されることやその役割について学ぶことができる機会になりました。参加者からは「医師と肩を並べて処方提案している姿が印象的だった。薬剤師を目指して勉強していることに誇りを感じた」という声が聞かれ、非常に満足度が高いものとなりました。

 また、通常のインターンシッププログラムの中でも、それぞれの地域での在宅医療の実践に触れることができる機会を設けています。

◆本格的な無菌調剤室を見学(東北エリア)
 東北エリアでは、2月7日(土)に地域の在宅医療の拠点である日本調剤 盛岡中央薬局(岩手県盛岡市)でのインターンシップを実施し、在宅医療でのニーズが高まる無菌調剤室、バイオハザード室を完備した本格的な無菌調剤室の見学を行いました。

◆iPadを活用した薬剤師の在宅医療業務サポートシステムに触れる(関西エリア、九州エリア)
 関西エリアでは、在宅医療に取り組んでいる薬局においてインターンシップを開催した際、日本調剤が開発した在宅医療コミュニケーションシステム「JPケアコム」に実際に触れたり、介護施設向けの調剤体験を交えながら、薬局における在宅医療への取り組みについて紹介しました。九州エリアでも、日本調剤 福岡中央薬局(福岡県福岡市)でのインターンシップにて、介護施設への訪問服薬指導を行っている薬剤師が、iPadを操作しながら、「JPケアコム」の服薬チェックツールを活用して患者さまの服薬履歴や薬剤情報を介護施設と共有している様子を説明しました。

 日本調剤では、今後ますます需要の高まる在宅医療の分野においても活躍する薬剤師の育成に力を注いでいます。本インターンシップにより、医療人としての高い使命感を持ち、他の医療従事者とも協働して各地の地域医療に貢献する人材の輩出につながることを期待しています。

・iPadは、米国および他の国々で登録されたApple Inc.の商標です。

以 上

<日本調剤株式会社について>
 日本調剤は、1980(昭和55)年の創業以来、一貫して国の健康保険制度を支える調剤薬局のあるべき機能・役割を全うすべく「医薬分業」を追求し、調剤薬局展開を積極的に行っています。現在では、全都道府県に調剤薬局を展開し、約2,400人の薬剤師を有する日本を代表する調剤薬局企業として評価を得るとともに、超高齢社会にマッチした“調剤薬局の新しい姿”を追い求めて、日々取り組んでいます。
詳細はホームページをご覧ください。(リンク

<JP Newsletterについて>
 本ニュースレターは、日本調剤の薬局や薬剤師のことを、より皆さまに知っていただくためにご紹介するものです。超高齢社会を迎え、医療の重要性が高まる中、身近な医療提供の場である調剤薬局、そして薬の専門知識を持った薬剤師は、地域における医療・健康管理の重要な担い手としての役割が期待されています。

ニュースレターに関するお問い合わせ
日本調剤株式会社 広報部 広報担当
Tel:03-6810-0826 Fax:03-5288-8693
E-Mail:pr-info@nicho.co.jp

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

今日の主要記事