ラムコがSMSベースの従業員セルフ・サービスによって「インクルーシブ・コンピューティング」を再定義
AsiaNet 59164
ラムコがSMSベースの従業員セルフ・サービスによって「インクルーシブ・コンピューティング」を再定義
【チェンナイ(インド)2015年1月12日PRN=共同通信JBN】
エンタープライズ・ソフトウェアが大衆にますます広がる
NFCとGPSベースの出勤管理システムで人材管理ソフトウェア市場に革命を起こした後、ラムコ・システムズ(Ramco Systems、リンク )は、SMSベースの従業員セルフ・サービス (SMS based Employee Self Service (ESS)、リンク ) の開始を発表しました。ラムコのモビリティー・オファリングの一環としてデザイン・開発された新機能は、ラムコHCMのESSユーザーによる、すべてテキストメッセージを介した、リーブの適用、質問の提起およびトランザクションの実行をサポートします。一方で、組織は全社にSMSでメッセージを送信するためにこの機能を使用することができます。
次のリンクから、マルチメディアのニュースリリースがご覧いただけます:
リンク
(写真:リンク )
この機能は16000人以上の従業員を有するインド事業において、米国フォーチュンによる10社で取り上げられました。ラムコのESSユーザーは、実際にアプリをダウンロードまたはインターネットに接続せずに、スタンダードな質問を提起・取引することが可能になります。
SMSベースのESS機能により、ラムコはオフィスの建物内でマートフォンの使用を制限している、労働分配率の高いまたは安全性の高い職場(BPO、工場、R&D単位など)における組織のニーズに対処することを目指しています。
新たなサービスの提供開始について、ラムコ・システムズの最高経営責任者(CEO)である ヴィレンダー・アガルワル(Mr. Virender Aggarwal)氏は、「ラムコのモビリティ・ソリューションにより、当社の顧客はスマートフォンでラムコHCMにアクセスできる利点を活用しています。私たちはESSユーザーのかなりのセクションが携帯電話でのインターネット・アクセスを必要としているように、モバイル・アプリケーションを活用していないことが判明しました。ユーザー体験を簡素化し、すべてのユーザーにモバイル体験を正に提供するために、われわれはショート・コードベースのESS機能を開始しています。モバイルがやりとりする方法を再定義することにより、われわれはこの新機能が、既存および新規の顧客によって採用されることに自信を持っています。これは簡単に言えば、『総合的な』エンタープライズ・ソフトウェアを構築するための第一歩です」 と述べました。
ラムコHCMは、クラウド上でだけでなく、オンプレミスで利用できる多国間の給与をカバーする総合的な人材/才能管理ソルーションです。そのクラウドベースの人材ソフトウェアの世界的な開始以来、ラムコは週平均1社の顧客を追加しており、主要なフォーチュン100および世界中の多国籍ブランドを含む合計350社以上に及んでいます。
▽Ramco Systemsについて
ラムコ・システムズ(Ramco Systems)は、10億米ドルのラムコ・グループ・オブ・カンパニーズの一員です。ラムコ・システムズは、HCM、ERP、M&E 、MRO分野の企業にモバイル・ファースト理念およびインメモリ・ベース・プランニング、最適化エンジンによるマルチテナント・エンタープライズ・ソフトウェアを提供することに焦点を当てた急速に成長しているクラウド・エンタープライズ・ソフトウェア会社です。ラムコは、機能だけでは現在の込み合った市場における製品の成功に役立たないことを理解しています。ラムコはユーザビリティに最も重要である、モビリティ、ユーザー・インターフェース、ソーシャル、インメモリ、コンテキストアウェア・アプリケーションのためのMUSIC-アクロニム製品哲学を示しています。ラムコは世界1000以上の顧客組織の15万以上のユーザーを擁しています。チェンナイ(インド)に本社を置く同社は、インド、米国、カナダ、欧州、オーストラリア、中東、南アフリカ、アジア太平洋の地域に20のオフィスを構えています。
詳細は、ウェブサイト (リンク ) をご参照ください。
Twitter @ramcosystems(リンク )でRamcoをフォローし、最新ニュースはブログリンク をご参照ください。
詳しい情報は下記までお問い合わせください:
Vinitha Ramani
+91-9840368048
vinitharamani@ramco.com
ソース:ラムコ (Ramco)
(日本語リリース:クライアント提供)
御社のプレスリリース・イベント情報を登録するには、ZDNet Japan企業情報センターサービスへのお申し込みをいただく必要がございます。詳しくは以下のページをご覧ください。