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便失禁の症状に悩む患者さんを対象とした情報提供サイト「おしりの健康.jp」をオープン

日本メドトロニック株式会社 2014年04月22日 15時15分
From 共同通信PRワイヤー

2014年4月22日

日本メドトロニック株式会社

日本メドトロニック 便失禁の症状に悩む患者さんを対象とした
情報提供サイト 「おしりの健康.jp」をオープン

日本メドトロニック株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田隆)は、便失禁の症状に悩む患者さんを対象とした情報提供サイト「おしりの健康.jp」(リンク)を開設しました。

便失禁は、本人の意思に反して便が漏れてしまう症状です。加齢以外にも、出産時に肛門の筋肉や神経が傷ついてしまったり、直腸がんの手術で直腸やS状結腸を切除した後、また脊髄の障害がある場合など様々な背景により発症し、日本では約500万人の患者さんがいると言われています(注1)。しかしながら、便失禁は「適切な治療により、症状改善の可能性がある」ということが未だ広く認識されていないのが現状です。常に便漏れへの不安が心から離れないことで、外出や人と接することを控えてしまうなど生活の質(QOL)を大きく損なっている患者さんであっても、「恥ずかしい」という思いや「年齢のせいだから仕方ない」というあきらめなどから、周囲への相談や医療機関を受診することなく、一人で悩みを抱えている方が多いとされています(注2)。

本サイトは、便失禁という悩みを抱えている方々に疾患への理解を正しく深めていただけるよう、便失禁に関する様々な情報をお届けしていくことを目指し開設しました。症状及び原因等の解説や新しい治療方法を含めた治療選択肢、専門医による検査や治療を受けることができる医療機関といった情報提供のほか、治療に取り組む患者さんの体験談や専門医インタビューなどもご紹介していきます。なお、本サイトはスマートフォンやタブレット端末にも最適化されたレスポンシブWebデザインを採用しています。


概要
【サイト名称】 おしりの健康.jp
【URL】 リンク
【医学監修】 医療法人三慶会 指扇病院 副院長、排便機能センター長 味村俊樹先生
【開設時の主なコンテンツ】
・便失禁について:疾患概要や症状、主な原因、患者さん属性などをご紹介します。
・治療方法について:新しい治療方法を含む、保存的、外科的治療選択肢について解説します。
・患者さんの体験談:ご自身の症状や治療の体験談、同じ悩みをもつ患者さんへのアドバイスです。
・専門医インタビュー:疾患との向き合い方や治療の進め方をご紹介します。
・「おしりの健康」Q&A:疾患に関してよく頂く質問や疑問にお答えします。
・病院検索:便失禁の専門医による検査・治療を行っている病院をご紹介します(注3)。

専門医インタビュー及び患者さん体験談は、連載型コンテンツとして随時更新していく予定です。その他、患者さんのお役に立つ情報を掲載してまいります。

本サイトをご監修いただいた医療法人三慶会 指扇(さしおうぎ)病院 副院長、排便機能センター長味村俊樹先生は、「便失禁を抱える患者さんは、その症状のために恥ずかしさを持ったり治療方法があることをご存じない場合が多いため、家族や友人にも相談できず一人で抱え込んでいることが多いようです。情報がないためにこれまで行動を起こせなかった方も、このサイトで情報を得て、専門医に気軽に相談してもらうことで心の負担が少しでも減り、より活発で充実した生活を送っていただけることを願っています」と述べています。

日本メドトロニックでは、一人でも多くの患者さんのQOL向上の一助となるよう、「おしりの健康.jp 」を通じて便失禁の正しい知識や患者さんの声をご紹介する等、今後も様々な情報をご提供していきます。


(注1)出典:味村俊樹 日本大腸肛門病学会雑誌 第65巻3号 2012年3月 「本邦における便失禁診療の実態調査報告―診断と治療の現状―」
(注2)2009年日本メドトロニック自社調査「便失禁治療に関する市場の実態調査および製品Xに関する評価<患者編>」
(注3)病院検索ページは、掲載のご了解をいただいた医療機関のみを掲載しています。


【日本メドトロニック株式会社 (Medtronic Japan Co., Ltd.)について】
日本メドトロニックは1975年の設立以来30年以上にわたり、生体工学技術を応用し、慢性疾患をお持ちの方々の痛みをやわらげ、健康を回復し、生命を延ばす医療機器を通して人類の福祉に貢献することを目指しています。メドトロニックが提供する先端医療技術は、心臓疾患をはじめ、パーキンソン病、糖尿病、脊椎疾患、脳疾患、慢性的な痛みなど慢性疾患を広くカバーしています。
Webサイトリンク

なお、将来の業績見通しに関わるすべての記述は、メドトロニックが米国証券取引委員会に提出する定期報告書に記載されているようなリスクや不確定要素の影響を受ける場合があります。実際の業績は予想と著しく異なる可能性があります。



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