logo

◎Wi-SUN Allianceが無線SUN製品向けの認定プログラムを発表

Wi-SUN Alliance 2014年01月23日 09時57分
From 共同通信PRワイヤー

◎Wi-SUN Allianceが無線SUN製品向けの認定プログラムを発表

AsiaNet 55591
共同JBN 0082 (2014.1.22)

【東京2014年1月22日PRN=共同JBN】
世界中で知られたラボのテュフ・ラインランド・グループがパートナーの相互運用性テストと認定をサポートし、IEEE 802.5.4g相互運用性を保証した。

エネルギー管理、スマートユーティリティー・ネットワーク・アプリケーションに利用する相互運用可能な無線ソリューションの開発組織で構成する世界規模のエコシステムであるWi-SUN(登録商標)Allianceは22日、IEEE 802.15.4gを使用する無線スマートユーティリティー・ネットワーク(SUN)デバイス向けの厳格なテストおよびシームレスな相互運用性を含むWi-SUN Alliance Global Certification Programが世界中で利用可能になったと発表した。

 (Logo: リンク

最新のWi-SUN Alliance Global Certification Programには以下が含まれる。
*世界65カ国に認定テスト施設の世界ネットワークを擁する技術サービスの大手プロバイダーであるテュフ・ラインランド・グループ(TUV Rheinland Group)によるテストと監督。
*IEEE 802.15.4gの仕様に基づくPHY Conformance Testing(PHY適合性テスト)。PHYテスト計画は厳格、段階的プロセスを経て開発され、Wi-SUN Alliance会員社によって承認された。
*IEEE 802.15.4g製品に基づいたさまざまなシリコン・ベンダーのスマートユーティリティー・ネットワークのPHY Interoperability(PHY相互運用性)。製品はアジア、北米、南米を含む3大陸の国際的な規制帯域での動作が確認されている。
*Wi-SUN Alliance会員社によって承認を受けたECHONET Lite向けのWi-SUNプロファイル仕様に基づく無線モジュールのInterface Conformance Testing(インターフェース適合性テスト)。これは、MAC、アダプテーション、トランスポート・レイヤー、セキュリティー・コンフィギュレーションを含んでいる。
*ECHONET Lite向けのWi-SUNプロファイル仕様に基づく無線モジュールのInterface Operability(インターフェース相互運用性)。製品は日本での動作が確認されている。

Wi-SUN Allianceのフィル・ビーチャー会長は「マルチベンダー・ネットワークが地元電力会社の現在および将来のニーズに応えることが可能となる堅ろうなCertification Programの開発にWi-SUN Alliance会員社およびテュフ・ラインランドが尽力してくれたことを感謝する。われわれの会員社は、フィールド・エリア・ネットワーク(FAN)とマシンツーマシン通信(M2M)を含め、スマートユーティティー・ネットワーク相互運用性の追加プロファイル作成の作業を継続する。本日発表された検証方式によって、認定に向けた作業を加速するための正式な基盤ができた」と語った。

Wi-SUN Alliance Global Certification Programを成功裏に完了したテクノロジー・プロバイダーは、「Wi-SUN Certified」ロゴおよびマークを使用する資格がある。このロゴおよびマークは、製品が正式にテストされ、IEEE 802.15.4gに準拠して相互運用可能であることが確認されたことを表している。

Wi-SUN Alliance Global Certification Programの詳細はウェブサイトwww.wi-sun.orgを参照。

▽Wi-SUN Allianceについて
Wi-SUN Allianceはオープンで世界的な規格であるIEEE 802.15.4gに基づき、信頼でき費用対効果のある低電力消費の無線ユーティリティー製品を実現するため協力する企業団体である。Wi-SUN Allianceは、世界の相手先商標製品メーカー(OEM)のソリューションで構成されている。あらゆる企業が会員になることができる。詳細な情報はリンクを参照。

▽問い合わせ先
Bhupender Virk
Media@wi-sun.org

ソース:Wi-SUN Alliance


本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

今日の主要記事