logo

リゾートトラスト、「Handbook」を採用し営業スタイルを革新

~ タブレットを用い会員制リゾートホテルの商品価値訴求力を向上 ~

インフォテリア株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:平野洋一郎、証券コード:3853、以下、インフォテリア)は、文書、表計算、プレゼンテーション、画像、動画などあらゆる電子ファイルを、スマートフォンやタブレットで持ち運べるようにするサービスである「Handbook(ハンドブック)」が、リゾートトラスト株式会社(愛知県名古屋市、代表取締役社長:伊藤 勝康、証券コード:4681、以下、リゾートトラスト)のリゾート営業事業部の営業スタイルを革新するために採用されたことを発表します。

リゾートトラストは、会員制リゾートホテル事業を核に、ホテルレストラン事業、メディカル事業、ゴルフ事業、ビューティ事業など多岐に事業を展開しています。このたび、同社ではホテルレストラン事業本部 リゾート営業事業部にHandbookを導入し、約250点にのぼるホテルのパンフレットや資料などをHandbookに登録して、資料を持ち運ぶ営業担当者の負担を軽減すると同時に、担当者が顧客に商品の価値を伝える力を向上させました。

<Handbook採用のメリット>
・パンフレットや資料一式を電子化
 重いパンフレットを持ち運ぶ負担と、情報更新時の資料の差し替えの手間を削減

・商品訴求力の向上
 HandbookはITスキルに関係なく誰でも簡単に操作でき、パンフレットをスムーズに顧客に提示することが可能。サムネイル表示で、簡単に目的の資料にたどり着けるため、顧客からの質問にも素早く対応が可能。

・ネット環境に左右されない資料閲覧
 パンフレットや営業資料などのデータをあらかじめ営業担当者のタブレット端末にダウンロードしておけば、電波状態が良くない場所やオフライン環境でも最新の資料を閲覧することが可能。

リゾートトラスト株式会社ホテルレストラン事業本部 リゾート営業事業部チーフ 杉山亜紀様は、「Handbookは直感的でわかりやすい。これならITが苦手な担当者もすぐ使いこなせると感じました。導入後、リゾート営業担当者はiPadと補足の紙資料数部だけ持ち運べば事足りるようになりました。今後は、社内での横展開はもちろん、施設の写真や動画など、閲覧コンテンツの拡大も検討しています。」と述べられています。

■リゾートトラスト導入事例はこちら
リンク

用語解説

■Handbookについて
 Handbookは、文書や表計算・プレゼンテーションから画像や音声、動画までのあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレット端末で持ち運べるようにするサービスです。法人におけるモバイル向け汎用ファイル共有/配信サービスとして、市場シェア第1位(※1)を獲得しています(2012年3月現在)。
 既存の営業資料や商品カタログ、会議資料、教材などの電子ファイルを利用して、すぐにタブレットを利用した営業や店舗接客、ペーパーレス会議、モバイル・ラーニングが実現できます。
 一般的なクラウド・ストレージ・サービスやタブレット向けのビューアー・アプリケーションと異なり、閲覧者ごとの配信設定や端末紛失時の情報の漏えいを防ぐための機能、あるいはネットワークに接続できない場所でもファイルを予めダウンロードしておけば表示できる機能など、タブレットをビジネスで活用する上で必要とされる機能が搭載されているのが特長です。
【 ホームページ 】 リンク

■インフォテリア株式会社について
 1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。
 主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に3,300社以上(2012年9月末現在)の企業に導入されています。
 また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、現在446社以上(2012年9月末現在)の企業や公共機関で採用されています。
【 ホームページ 】 リンク

※ 本文中の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
※ 1:国内調査会社調べ

■本リリースに関するお問い合わせ先
インフォテリア株式会社 広報担当:嶋 かおる
TEL : 03-5718-1297
FAX : 03-5718-1261
E-mail : press@infoteria.com

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。