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【レポート販売】「アメリカの放送市場とインターネット・ビデオのインパクト」を販売開始

~2011年 The Compass 年鑑レポート~

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区)は、株式会社データリソース(代表取締役 佐々木 浩 東京都港区)が提供する2010年 The Compass 年鑑レポート「アメリカの放送市場とインターネット・ビデオのインパクト」の販売を開始しました。

詳細ページ: http://www.cross-shop.jp/products/detail.php?product_id=612

報道関係者各位

平成23年7月5日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ 3629)

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「アメリカの放送市場とインターネット・ビデオのインパクト」を販売開始

~2011年 The Compass 年鑑レポート~
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区)は、株式会社データリソース(代表取締役 佐々木 浩 東京都港区)が提供する2010年 The Compass 年鑑レポート「アメリカの放送市場とインターネット・ビデオのインパクト」の販売を開始しました。

詳細ページ: リンク


■■ 資料概要 ■■

「2011年 The Compass レポート ‐ アメリカの放送市場とインターネット・ビデオのインパクト」は、アメリカにおけるテレビ放送市場 ‐ 地上波、多チャンネルサービス、インターネット・ビデオ、モバイルビデオ ‐ の最新動向を分析したレポートです。本レポートはアメリカにおける映像コンテンツの配信サービス市場をモニタリングする年間購読サービス、The Compassの一部として出版されており、市場の主要動向と最新の市場統計数値を提供しています。
放送市場の大きな動きとしては、Netflixの加入者数が米国最大の多チャンネル事業者、Comcastの加入者数を上回り、さらに、多チャンネルサービスへの加入者が僅かながらマイナス成長した事が挙げられます。2011年版では、Netflix、Hulu等のインターネットを使ったストリーミングビデオのサービスがいかに多チャンネルネットワークに影響を与えているか、そして多チャンネル事業者によるTV Everywhere、iPadへのビデオ配信等、いかに市場の変化に対応し始めているかを分析しています。


■■ 資料目次 ■■

I. TV放送市場

  A. テレビ視聴

    1. 総テレビ視聴世帯
    2. テレビの設置場所
    3. HDTVとDVR
    4. テレビの視聴時間

  B. TV放送市場の構造

    1. 概要
    2. コンテンツ制作
    3. TVネットワーク
      a. 地上波ネットワーク
      b. 多チャンネルネットワーク
      c. シンジケーター
    4. 放送事業者
      a. 地上波放送局
      b. 多チャンネル事業者
      C. 放送収入
        1. 地上波放送広告
        2. 多チャンネル放送広告
        3. 地上波再送信料

II. 多チャンネルサービス

  A. 多チャンネルサービスの歴史

    1. CATV時代
    2. 多チャンネル化の始まり
      a. ケーブルTVネットワークの誕生
      b. 都市型ケーブルTVの登場
      c. 規制緩和
      d. 競合の始まり
    3. デジタル多チャンネルと市場の競合化
      a. 200チャンネルのビジョン
      b. DBSの登場

  B. 競争の熾烈化とコードカッティング

    1. 競争の熾烈化
    2. コードカッティング

III. インターネットビデオ

  A. ブロードバンドの普及
  
  B. インターネット・ ビデオの普及
    1. インターネット・ビデオの視聴
    2. インターネット・ビデオ事業者
  
  C. 配信事業者の動向
    1. Google/YouTube
    2. Hulu
    3. Netflix
    4. Amazon Video on Demand
    5. iTunes Store
    6. Vevo
    7. Dish Network/Blockbuster
    8. Zediva
  
  D. 多チャンネル対インターネットビデオ
    1. TV番組をインターネットで配信する理由
    2. 地上波ネットワークと多チャンネルネットワーク
    3. TV Everywhere

IV. モバイルビデオとIPAD

  A. モバイルビデオの視聴

  B. モバイル放送
    1. FLO TV
    2. モバイルDTV
    3. MobiTV
  
  C. iPadのアピール
    1. スマートフォンとビデオ
    2. iPadへの同時再配信
    3. iPadのインパクト

V. 数値

  図表 I-1 総世帯数とTV視聴世帯数(2001年期~20012年期)
  図表 I-2 複数のテレビを保有する世帯率(2001年1月~2011年1月)
  図表 I-3 TVの設置場所(2010年)
  図表 I-4 HDTVの設置世帯率(2001年末~2010年末)
  図表 I-5 DVRとVTRの保有率(2001年末~2010年末) 
  図表 I-6 月平均TV視聴時間(09年4Q~10年4Q)
  図表 I-7 年齢別週平均TV放送視聴時間(09年4Q対10年4Q)
  図表 I-8 アメリカTV放送市場の構造
  図表 I-9 映画配給会社のシェア(2010年)
  図表 I-10 映画スタジオとTVネットワークの関係
  図表 I-11 主要な地上波ネットワーク
  図表 I-12 ケーブルネットワークのトップ13(2010年4Q)
  図表 I-13 主要な有料(プレミアム)チャンネル
  図表 I-14 トップ25テレビ局グループ(2011年3月)
  図表 I-15 多チャンネルサービスのシェア(2009年と2010年)
  図表 I-16 ネットワーク広告の分野トップ10(2009年)
  図表 I-17 スポット広告の分野トップ10(2010年)
  図表 I-18 地上波広告の推移(2007年~2010年)
  図表 I-19 多チャンネルネットワーク広告の規模(2009年と2010年)
  図表 II-1 ケーブルTV加入世帯の推移(1950年~1969年)
  図表 II-2 ケーブルTV加入世帯の推移(1970年~1989年)
  図表 II-3 DBSとケーブルTV加入世帯の推移(1990年~2010年)
  図表 II-4 多チャンネルサービスの種類別加入世帯数(2001年~2010年)
  図表 II-5 多チャンネルサービス事業者トップ25位(2010年末)
  図表 II-6 多チャンネルサービスへの加入者と加入率(2001年~2010年)
  図表 III-1 PCとブロードバンド導入世帯(2001年~2010年)
  図表 III-2 ブロードバンド普及率(2001年~2010年)
  図表 III-3 ケーブルモデム対DSL/光(2001年~2010年)
  図表 III-4 ブロードバンド事業者トップ10(2010年)
  図表 III-5 インターネット・ビデオの視聴(2010年3月と2011年3月)
  図表 III-6 インターネット・ビデオ事業者のユニーク視聴者数
        (2010年3月と2011年3月)
  図表 III-7 インターネット・ビデオ広告の配信プラットフォーム(2011年3月)
  図表 III-8 インターネット・ビデオ事業者の月間平均視聴時間(2011年3月)
  図表 III-9 Huluのビジネスモデル
  図表 IV-1 モバイルビデオの視聴者数と視聴時間(13歳以上)
  図表 IV-2 モバイルビデオの月平均視聴時間
  図表 IV-3 iPhoneとAndroidスマートフォンの利用者数(11年2月)
  図表 IV-4 iPhoneとAndroidスマートフォンのデータ通信の利用法(2011年2月)
  図表 IV-5 タブレットの使い場所(2011年2月)


■■ 概要 ■■

商 品 名:2011年 The Compass 年鑑レポート
      アメリカの放送市場とインターネット・ビデオのインパクト
発 刊 日:2011年6月
判   型:58頁〔PDFファイル〕
発   行:株式会社データリソース
調査・編集:NSI Research, Inc.社
販   売:株式会社クロス・マーケティング
価   格:73,500円(税抜70,000円+消費税3,500円)
*このレポートは、PDFファイルでのご提供となります。

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個人様・・銀行振込みの前払いとなります。
お申し込み後に請求書をお送りいたします。
ご入金が確認されましてから、商品を発送いたします。


■■株式会社クロス・マーケティングについて■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■株式会社クロス・マーケティング会社概要■■

名称:株式会社クロス・マーケティング
本社所在地:東京都中央区銀座8丁目15番2号銀座COMビル6F
代表者:代表取締役社長 五十嵐 幹
設立:2003年4月
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■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
Cross Shop 販売窓口担当
Tel:03-3549-1319
Fax:03-5565-5458
Mail:cs-info@cross-m.co.jp
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