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【レポート販売】「世界の動画配信ビジネス調査報告書2011」

~Hulu、Netflixなど35サービスの現状分析とAppleTV、GoogleTVの最新動向~

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区)は、インターネットテクノロジーを核としたあらゆる分野でクロスメディア事業を展開している株式会社インプレスR&D(代表取締役 井芹 昌信 東京都千代田区)が発行した調査資料「世界の動画配信ビジネス調査報告書2011」を販売開始しました。

報道関係者各位

平成22年12月27日
株式会社クロス・マーケティング
(東証マザーズ 3629)
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「世界の動画配信ビジネス調査報告書2011」を販売開始

~Hulu、Netflixなど35サービスの現状分析とAppleTV、GoogleTVの最新動向~
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■■ 要約 ■■

マーケティングリサーチを行う株式会社クロス・マーケティング(代表取締役社長 五十嵐 幹 東京都中央区)は、インターネットテクノロジーを核としたあらゆる分野でクロスメディア事業を展開している株式会社インプレスR&D(代表取締役 井芹 昌信 東京都千代田区)が発行した調査資料「世界の動画配信ビジネス調査報告書2011」を販売開始しました。

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■■ 資料概要 ■■

今ではインターネット上の動画が、テレビ、パソコン/ネットブック、タブレット端末、携帯電話/スマートフォン、ゲーム機など、さまざまな端末で見られる。本調査報告書では、国内、海外の動画配信ビジネスの概況をはじめ、各キープレイヤーの最新動向、AppleTVやGoogleTVに代表される「Connected TV」についても分析する。この一冊で世界の動画配信ビジネスが把握できる調査レポートである。

また、インターネット上の動画配信はIPTVとも呼ばれる。IPネットワークによる動画配信は、特定のキャリアの通信網の会員内で完結する品質保証型サービスと、オープンなインターネット回線を使って誰でも利用できるベストエフォート型のサービス分けられるが、本調査報告書ではベストエフォート型のオープンなインターネットの動画配信サービスを中心に紹介する。


■■ 『世界の動画配信ビジネス調査報告書2011』の特徴 ■■

◇米国、アジア、欧州など動画配信ビジネスのキープレイヤーの最新動向を調査する。米国9サービス、欧州4サービス、中国5サービス、韓国2サービス、日本の15サービスを加えた35サービスをヒアリングや文献調査をしている。なお、調査項目はサービス概要や動画数、料金、ユーザー数、将来展望など10~15項目にわたる。
◇AppleTVやGoogleTVに代表されるITベンチャー主導のTVによる動画サービス「Connected TV」についても解説する。
◇日本の放送局における動画配信ビジネスと現状を調査。NHKオンデマンドや第二日本テレビなど放送局が運営する動画配信サイトの現状を分析する。


■■ 目次 ■■

はじめに

第1章 動画配信ビジネスの最新動向
1.1 動画配信ビジネスの概要
1.1.1 「クローズドな動画配信ビジネス」と「オープンな動画配信ビジネス」
1.1.2 本書では「オープンな動画配信ビジネス」の最新動向を調査
1.1.3 「放送」と「動画配信」の違い
1.1.4 代表的な「動画配信ビジネス」の種類
1.2 動画配信ビジネスの沿革
1.2.1 TVやインターネット動画の視聴形態もソーシャル化へ
1.2.2 黎明期はビデオフォーマットRealVideo が登場した1997年ごろ
1.2.3 動画共有サイトの先駆けとなった韓国「Pandora TV」
1.2.4 ブロードバンドの普及が動画配信を一般化させた
1.2.5 動画配信の形態を根底から塗り替えた「YouTube」
1.2.6 動画共有サイトが続々と誕生
1.2.7 2007年から2008年以降に動画配信サービスの多様化が進む
1.2.8 テレビ向けのIPTVの市場も徐々に形成
1.3 将来に向けた動画配信ビジネスの動き
1.3.1 米国の「動画配信ビジネス」ランキング
1.3.2 急成長する「Hulu」型モデルと「Netflix」型モデル
1.3.3 躍進する中国「動画共有サービス」
1.3.4 「TV 向け動画配信」で注目される「OTT」と「Connected TV」
1.3.5 iPadなどタブレット端末を視聴デバイス&リモコンに
1.3.6 「HbbTV」「YouView」など独自規格を推進する欧州
1.3.7 「UltraViolet」と「KeyChest」
1.4 Apple TVの動向
1.4.1 初代Apple TVから第二世代Apple TVへの歩み
1.4.2 第二世代Apple TVの基本仕様
1.4.3 第二世代Apple TVの特徴
1.5 Google TVの動向
1.5.1 Google TVの概要
1.5.2 「Sony Internet TV with Google TV」と「Logitech Revue」
1.5.3 Google TVが直面する課題
1.6 「動画配信ビジネス」の将来展望

第2章 世界の動画配信ビジネス動向
2.1 世界の動画配信ビジネス業界地図
2.1.1 米国の動画配信ビジネス業界地図
2.1.2 TV向け動画配信の分類
2.2 米国の代表的な動画配信サービス
2.2.1 YouTube
2.2.2 USTREAM
2.2.3 Hulu
2.2.4 NetFlix
2.2.5 Yahoo! Movies
2.2.6 MSN Movies
2.2.7 NBC Universal ON DEMAND
2.2.8 TNT.tv
2.2.9 Crunchyroll
2.3 欧州の代表的な動画配信サービス
2.3.1 イギリス BBC iPlayer
2.3.2 イギリス LOVEFiLM
2.3.3 フランス Dailymotion
2.3.4 フランス TFI
2.4 アジアの代表的な動画配信サービス
2.4.1 韓国 Pandora TV
2.4.2 韓国 Daum tv p
2.4.3 中国 土豆(Tudou)
2.4.4 中国 我楽(56.com)
2.4.5 中国 優酷網(Youku)
2.4.6 中国 新浪(Sina)
2.4.7 中国 激動網(JOY.CN)

第3章 日本の動画配信ビジネス動向
3.1 日本の動画配信ビジネス業界地図
3.1.1 さまざまな分類ができる動画配信ビジネス
3.1.2 TV 向け動画配信の分類
3.2 動画共有
3.2.1 ニコニコ動画
3.2.2 Ameba Vision
3.3 動画配信
3.3.1 GyaO!
3.3.2 GyaO!ストア
3.3.3 ShowTime
3.3.4 DMM.com動画
3.3.5 DMM.com定額動画
3.4 動画中継
3.4.1 ニコニコ生放送
3.5 放送局の動画配信サービス
3.5.1 NHK オンデマンド
3.5.2 第2日本テレビ
3.5.3 TBS オンデマンド
3.5.4 フジテレビOn Demand
3.5.5 テレ朝動画
3.5.6 てれとWatch!
3.5.7 あにてれしあたー


■■ 資料概要 ■■

商 品 名:世界の動画配信ビジネス調査報告書2011
発 刊 日:2010年12月21日
執 筆 者:高木利弘 清水計宏
発 行:株式会社インプレスR&D
販 売:株式会社クロス・マーケティング
版 型:A4 / 154ページ
■CD-ROM      60,900円(税抜58,000円+消費税2,900円)
■製本+CD-ROM   71,400円(税抜68,000円+消費税3,400円)
※各別途送料500円

詳細ページ:リンク

【お申し込み方法】
上記URLよりお申し込みください。


■■ 株式会社クロス・マーケティング 会社概要 ■■

名称:株式会社クロス・マーケティング
本社所在地:東京都中央区銀座8丁目15番2号 銀座COMビル6F
代表者:代表取締役社長 五十嵐 幹
設立:2003年4月
URL:リンク


■■ 株式会社クロス・マーケティングについて ■■

株式会社クロス・マーケティングは、国内130万人超の大規模モニターを軸に、生活者の「生」の声を主にインターネットを活用して収集するマーケティングリサーチ会社です。
生活者の嗜好の多様化や、商品サイクルの短期化に対応するため、ネットリサーチの優位性である「スピード」「コスト」に加え、「品質」を最大限に重視したリサーチサービスを展開しています。
調査企画から設計、実査、集計・分析レポートまで、マーケティングリサーチに関するあらゆるサービスをトータルにサポートいたします。


■■ 本件に関するお問い合わせ先 ■■

株式会社クロス・マーケティング
担当部署:ライブラリビジネスグループ
     Cross Shop 販売窓口担当
Tel:03-3549-1319
Fax:03-3549-0221
Mail:cs-info@cross-m.co.jp

※NS-Shopは、2010年10月1日にCross Shopへとサイト名を変更いたしました。
今後とも引き続きご愛顧賜ります様、宜しくお願い申し上げます。
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。