大塚商会、情報共有ASPサービス「アルファオフィス・キャビネット版」の基盤にEMCのストレージを採用

~ 統合型ネットワークストレージ「EMC Celerra NS120」の拡張性、パフォーマンスおよびレプリケーション機能および、保守サービスのレベルの高さを高く評価 ~

東京発 - 2009年9月7日
EMCジャパン株式会社(略称:EMCジャパン、本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:諸星 俊男、URL: リンク )は、株式会社大塚商会(略称:大塚商会、本社:東京都千代田区、代表取締役社長:大塚 裕司、URL: リンク )が、同社のASPサービスの一つである「アルファオフィス・キャビネット版」の基盤に、EMCの統合型ネットワークストレージ「EMC Celerra NS120」を採用したことを発表しました。「Celerra NS120」を始めとしたEMCのストレージは、サーバの種類に依存しない柔軟な設計による拡張性や、充実したレプリケーション機能によるパフォーマンスの高さから、24時間365日停止することなくスムーズなサービスをお客様へ提供します。
大塚商会は、「アルファオフィス・キャビネット版」を低価格かつ高い信頼性でお客様に提供するため、情報基盤の再構築が必要と考え、高いコストパフォーマンスと拡張性に優れたストレージの導入を検討しました。同社は、EMCを含めた3社の製品を比較検討した結果、マルチプラットフォーム対応による高い拡張性、充実したレプリケーション機能による優れたパフォーマンスから、EMCの「Celerra NS120」の優位性と信頼性が際立っていると判断し、採用を決定しました。また、新サービスの基盤は短期間で投資回収が可能なシステムにするということも条件の1つとしており、他社製品と比較して3分の2の販売価格という点も、採用の大きな決め手となりました。さらにGUIによる直感的な管理ソフトウェアによる管理の容易さや、24時間自動的にシステムの監視・診断・修復を行い、詳細なアクセス監視ログ、暗号化、認証といった機能を備えた保守サービスのレベルの高さも選考の理由となりました。
「アルファオフィス・キャビネット版」は、社内の情報共有や企業間でのデータ共有を、セキュリティ面からも安全に利用できるファイル共有ASPサービスで、100GBのディスク容量を提供しているホスティングサービス「アルファメール・プレミア」のオプションとして提供しています。セキュリティポリシーの管理機能により、製造業や建設業などで利用される図面データや写真、画像などの大容量ファイルを組織で安全に共有し、お客様の業務効率の向上や経費削減を実現します。
大塚商会は1999年に、ホスティングサービス「アルファメール」、2005年にグループウェアASPサービス「アルファオフィス」の提供を開始しました。その後、ディスク容量の拡大を要望するお客様が増えたため、100GBまで使用容量を拡張した「アルファメール・プレミア」の提供を開始しました。2008年10月のサービス開始後、お客様からは100GBの容量を有効活用し、業務効率を向上するために、ファイルの共有を求めるニーズが現れました。大塚商会では、こうしたお客様のニーズに応えるため、「アルファオフィス」のキャビネット機能に特化したファイル共有サービスの開発を決定しました。ファイル共有を可能にした情報共有ASPサービス「アルファオフィス・キャビネット版」は、2009年4月より提供を開始しています。
アルファオフィス・キャビネット版詳細: リンク
本事例の詳細については、以下のWebサイトをご参照ください。
リンク

EMCジャパン株式会社について
EMCジャパンは、あらゆる規模のお客様が、競争優位に立ち、情報からさらなる価値を創出することを可能にするために、情報インフラストラクチャ・テクノロジーとソリューションを開発、提供する世界のリーディング・カンパニーであるEMCコーポレーションの日本法人です。EMCの製品やサービスに関する情報については、以下のWebサイトをご参照ください。
リンク

株式会社大塚商会について
大塚商会は、昭和36年の創業以来一貫して、お客様の情報化、業務効率化を支援してきました。特定のメーカーにとらわれないマルチベンダー対応と、オフィス用品からIT機器全般まで幅広く提供するマルチフィールド対応により、ワンストップソリューションとワンストップサポートを推進しています。

本件に関するお問い合わせ先
■報道関係者からのお問い合わせ
EMCジャパン株式会社 マーケティング本部
広報マネージャ 武村 綾
Tel: 03-5308-8867(直通)/ 03-5308-8888 (代表)/ E-mail: japanpr@emc.com

EMCは、米国EMCコーポレーションの登録商標です。これらの商標は、日本または諸外国で商標登録等により、適用法令で守られている場合があります。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]