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日本アバイア、「企業における電話とユニファイド・コミュニケーション利用に 関する実態調査」結果を発表

~ビジネスにおける“コミュニケーションのパーソナル化”が進み、UC活用の環境整う~

日本アバイア株式会社(東京都港区、代表取締役社長:藤井 克美)は本日、
ビジネスパーソン300名を対象に行った「企業における電話と
ユニファイド・コミュニケーション(以下UC)利用に関する実態調査」の
結果を発表しました。

日本アバイア株式会社(東京都港区、代表取締役社長:藤井 克美)は本日、
ビジネスパーソン300名を対象に行った「企業における電話と
ユニファイド・コミュニケーション(以下UC)利用に関する実態調査」の
結果を発表しました。 
今回の調査では、企業のダイヤルイン(従業員個別の電話番号)導入率が
29%と予想以上に高いことがわかりました。
ダイヤルインを導入すると、不在時に掛かってきた電話に対し、
ボイスメールメッセージが応答するため、メッセージが残されないのでは
ないかという懸念がありましたが、今回の調査では40%以上の
ビジネスパーソンが顧客・取引先への電話に関しても、
「相手先の電話がボイスメールになったらメッセージを残す」という
結果が出ています。
日本アバイアは今回の調査結果について、企業の設備および
ビジネスパーソンの意識の両面でビジネスにおける
“コミュニケーションのパーソナル化”が進んでおり、UCの活用に
よる業務効率の向上が可能な環境が整ってきていると分析しています。
調査結果の概要は以下の通りです。

本日発表したリリースに記載されている調査結果のグラフについては
以下のURLからご覧いただけます。
リンク

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調査概要
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「企業における電話とユニファイド・コミュニケーション利用に関する実態調査」

調査時期:2009年2月下旬

調査方法:インターネットによる調査
(ヤフーバリューインサイト株式会社に調査委託)

調査対象:20歳以上で従業員数50名以上の事業所に勤務する、
業務上で電話を使用する男女年代別計300名

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調査結果の概要
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ダイヤルイン導入率は予想以上に多い29%。
「ダイヤルインになってしまうと業務上不都合」はわずか22.8%
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会社の固定電話への着信方式としてダイヤルインが一般的な欧米の企業と比較して、
日本では大半の企業がグループ着信の印象がありますが、今回の調査では29%と
予想を上回る企業が、ダイヤルインを導入していることがわかりました。
ダイヤルイン以外では、部署やグループ宛のグループ着信が53%、
代表電話方式が16%となっています(※グラフ1参照)。
自社の電話がグループ着信/代表電話とした回答者のうち、
外出や離席時に自分宛にかかってきた電話対応に9割以上(96%)が
「紙の伝言メモを机上に置いてもらう」と回答しており、
「通話内容に対する対応が遅れた」(32%)、「伝言内容が不正確・言葉足らず
などで無用な手間がかかった」(33%)など約半数が何かしらの
トラブルを経験しています(※グラフ2、3参照)。
電子メールの普及が進んでも、企業内での伝言方法は引き続きアナログであり、
人を介すことで、情報が正しく伝わらないケースも多いことがわかりました。
一方、グループ着信企業に勤めるビジネスパーソンで、「ダイヤルインに
なってしまうと業務上不都合が生じるため、ダイヤルインに変える必要はない」
と回答した人はわずか23%に留まりました(グラフ4参照)。

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顧客・取引先へかける電話で40%以上が
「相手先の電話がボイスメールになったらメッセージを残す」
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ダイヤルインの導入には、コスト面に加え、不在時に人が応答しないため、
メッセージが残されず、情報の伝達が遅れるという課題がありましたが、
今回の調査では「仕事上の電話を掛けた時、ボイスメールに切り替わった
としたら、メッセージを残しますか?」という質問に対して、
固定電話、携帯電話にかかわらず、40%以上のビジネスパーソン
(固定電話 41%、携帯電話43%)が顧客・取引先に「ほぼ毎回、
メッセージを残す」「メッセージを残すことが多い」と回答しており、
社内の人に宛てた電話の場合(固定電話32%、携帯電話37%)を
上回っています(※グラフ5参照)。相手先にかかわらず携帯電話宛の方が
メッセージを残す率が高い傾向がみられ、携帯電話の利用が、
ビジネスにおいてもボイスメッセージを残すことへの抵抗感を
少なくしていると推測されます。

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ダイヤルイン導入企業の約半数が電話会議やWeb会議を利用中。
出張費削減に伴い、利用頻度も増加傾向
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電話会議の利用状況については、回答者全体の28%に対し、ダイヤルイン
導入企業は46%、Web会議については回答者全体の21%に対し、
ダイヤルイン導入企業は39%、とダイヤルイン導入企業においては、
電話会議やWeb会議の導入率が総じて高いことがわかりました
(※グラフ6参照)。また、昨今の経済状況の悪化に伴う出張費の削減に
関しては、回答者全体の29%が「出張が多少減った」「出張がかなり減った」
と回答しているのに対し、ダイヤルイン導入企業では37%となっており、
電話会議やWeb会議の利用頻度が増えていると推測されます。

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ビジネスにおける“コミュニケーションのパーソナル化”が進み、
UC活用の環境整う
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日本のビジネスにおけるコミュニケーションは会社対会社という認識が高く、
会社の電話には人が応対し、不在時には伝言メモを残すことが一般的でしたが、
今回の調査で、携帯電話の一般化により、ビジネスパーソンが
ボイスメッセージを残すといった非同期のコミュニケーションに対する
抵抗がなくなり、ビジネスにおける“コミュニケーションのパーソナル化”も
進んでいると日本アバイアでは分析しています。
また、ダイヤルインも一定の数の企業に導入されており、企業の設備および
ビジネスパーソンの意識の両面で、パーソナライズ化された
コミュニケーションのツールとしてUCを利用した業務効率の向上が
可能な環境が整ってきていると考えられます。
日本アバイアは、この傾向は今後さらに拡大し、プレゼンス情報により、
相手の状態を確認し、電話、メール、インスタントメッセージ等から
適切なコミュニケーションツールを 選択するコミュニケーション
スタイルがビジネスパーソンの間でより一般的になる と予想しています。


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アバイア(Avaya Inc.)について
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アバイア・インク(本社所在地:米国ニュージャージー州バスキングリッジ)は
企業向けコミュニケーション・システムのグローバル・リーダーです。
アバイアは、ユニファイドコミュニケーション・ソリューション、
コンタクトセンター向けソリューションおよび関連サービスを直接、
またはチャネルパートナーを通じて世界中の企業に提供します。
企業の業務効率、コラボレーション、顧客サービスおよび競争力を向上する
アバイアの最先端のコミュニケーションテクノロジーは、あらゆる規模の
企業に利用されています。
詳細は、アバイアのWebサイトリンク をご覧ください。
日本アバイアについては、リンク をご覧ください。

※AvayaおよびアバイアのロゴはAvaya Inc.の登録商標です。
その他すべての商標は個々の商標権者に帰属します。

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