企業におけるストレージ装置の利用実態を発表

本レポートによると、日本の企業IT管理者の85%以上がストレージの「性能」、「管理工数」、「コスト」のいずれかの分野で課題を抱えると回答。また、上場企業の65%が、「ストレージシステムのCO2削減に向けた取り組みを実施したことがない」と回答した。

ストレージ管理の課題：様々なアプリに対応する複雑なストレージ環境で最適なパフォーマンスを実現？
-延べ7割以上の企業担当者が、「データマイグレーション」もしくは「ストレージ装置を追加購入・管理」し、ストレージの最適なコストパフォーマンスを実現
-5割のIT管理者が、アプリケーションの高速化を実現するために、IT従事者による詳細なストレージ再構成が必要と回答

ストレージコストの課題：未使用容量によるストレージ資産の無駄
- 約65%のIT従事者は、企業のストレージ環境の課題として「コスト」と回答し、「性能」（60.7%）、「管理工数」（37.0%）を上回り、ストレージ環境における最大の課題と回答
- 約5割のIT従事者は、新しいアプリケーション用に容量を増強することで、パフォーマンスの問題を解決
- 約5割は、新しいストレージを購入し、新アプリケーションに対応。しかしながら、ストレージ資産に書き込まれたデータ量を知らない人が、全体の約77%と極めて高い

ユーティリティ・ストレージが「ストレージ管理の複雑さ」と「ストレージ容量の無駄」を解消
ユーティリティー・コンピューティング向けに、高度に仮想化されたストレージアレーであるユーティリティ・ストレージは、本調査レポートにて明らかにされた「ストレージ管理の複雑さ」、「ストレージコスト」、「未使用容量の増大」などの課題を解決できます。「優れた使い勝手」、「シンプル」、「高い拡張性」を実現する3PARのユーティリティ・ストレージを導入することにより、IT管理者は複数の様々なストレージ装置を管理する必要がありません。また、3PARのユーティリティ・ストレージは、アプリケーションよって異なるワークロードに対応し、最適なパフォーマンスを実現することで、外部専門家による有償ストレージ・プロビジョニングサービスの必要性を排除し、社内のストレージ管理者ワークロードを軽減します。

ユーティリティ・ストレージは、ストレージ容量の利用効率を100%以上向上させることが可能です。IT管理者は、3PAR　Thin Provisioning（リンク）を使用し、「割り当てられた容量」ではなく、「書き込まれた容量」を購入することで、「未使用容量によるストレージ資産の無駄」の問題を解決出来ます。これにより、従来必要であったストレージ容量と関連コストを75%削減し、また、アプリケーション毎に容量を追加することなく、最適なパフォーマンスレベルを実現することを可能にします。

企業データセンターの環境問題への対応：
上場企業のIT従事者（全体の約5割【51.4%】）を対象にCSR活動の一環としてのCO2削減への取り組みついての調査では、上場企業全体の約65%が、ストレージシステムのCO2削減に向けた取り組みを実施したことがない」と回答し、企業におけるストレージに起因する環境問題（CO2削減、温暖化対策）への対策に関する認識が希薄であることがかわる。

3PARのグリーン・テクノロジー（エコ技術）：
IT管理者は、当社のThin Provisioning技術を導入することにより、お勤めの企業のデータセンターによって排出されるCO2を大幅に削減することが可能です。3PARのThin Provisioningは、画期的なエコ技術であり、IT管理者が、アプリケーションのホスティングに十分なストレージ容量を確保した上で、書き込まれたアプリケーションデータの物理容量のみ購入することを可能にします。3PAR Thin Provisioningは、ストレージ・プロビジョニングに必要な労力を軽減し、ストレージ容量管理に必要なコストを大幅に削減します。IT管理者は、3PAR Thin Provisioningを導入することにより、従来のSANアレーの約60%のストレージディスクコストで、同等ボリュームのデータ管理が可能です。IT管理者は、3PAR Thin Provisioningにより、各々の企業データセンターにおいてエネルギー消費量とCO2の削減を実現しながら、ビジネスゴール達成が可能です。

本調査の調査対象項目：
1)ストレージ環境における課題、2) 電力コスト、冷却コストの低減への取り組み、3)上場企業のCO2削減への取り組み実施の有無、4)ストレージ装置の容量、5)IT管理者の管理範囲、6)IT管理者による詳細のストレージ再構成の必要性、7)ストレージ・プロビジョニングのプロセスとアプリケーションの可用性、8)外部の専門家へのサービスフィー支払いの有無、9)ストレージ装置の最適なコストパフォーマンス実現に向けての対策、10)ストレージ資産に書き込まれたデータ量の認知度、11）新しいストレージ装置を購入、追加する理由、12）RAID1 vs RAID5、13）データのバックアップ実行時のボトルネック、14）災害対策を実施する上でのボトルネック、15)アプリケーションの稼動方法の計15項目。

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3PARdata株式会社　広報担当　清水
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