EDSジャパン、企業内情報システムを短期に診断する「EDS Quick Assessment」を発表 　

EDSジャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：ケリー・パーセル）は、企業内の情報システムを経営者の視点で、且つ短期間に分析・診断するコンサルティング・サービス「EDS Quick Assessment」を発表しました。

本コンサルティング・サービスは、IT環境の現状を「Cost」（ITコスト）「People」（人・組織）「Technology」（テクノロジー、システム基盤）「Process」（ITガバナンス、運用・開発プロセス等）の４つのポイントを経営者の視点から評価・診断し、情報システムとしての重要課題を抽出して最終報告するものです。作業にあたっては、現状把握を目的に、機密保持契約（NDA）を締結後、２週間から１ヶ月をかけて提出された各種資料・ドキュメントの閲覧と情報システム部門の複数担当者とのインタビューを実施し多方面から課題を分析・明確化し、経営者の視点から最終分析報告書と改善に向けての提案を実施します。

更に、本サービスにより情報システムに関する重要課題が明確化された後に、各課題をより具体的に解決する為のコンサルティングとプランニングに移行するための各種サービスを提供します。

今回、情報システムのより具体的な課題をコンサルティングするサービスとして、企業内のセキュリティ体制診断から、情報資産の洗出し、文書管理、そしてセキュリティツール選定/導入までを最適なセキュリティ環境の実現に向けてサポートする「EDS Security Consulting」。そして、システム連携の現状を調査し、現状のシステム連携環境の最適度を診断する「EDS EAI Evaluation Service」（システム連携度評価サービス）を新サービスとして体系化しました。今後は、ビジネス戦略とIT戦略の整合性を図りながら、効率的なコストでITマネジメントの統制を推進する「IT Governance Service」（CIOサービス, PMOサービス, 内部統制サービス等）、基幹業務系などのコンサルティング・サービスを年内中をめどに随時追加して提供する計画です。

さらに、EDSジャパンと業務の協業・統合化を進めるグループ企業のジャパンシステム株式会社が今年8月から提供開始したセキュリティの脆弱性を短期間に診断するコンサルティング・サービス「JapanSystems - SCAN」や、今後提供予定の「ネットワークパフォーマンス診断サービス」などのコンサルティング・サービスも併せて提供できる体制を整備する予定です。


■EDS、ならびにEDSジャパンについて
EDS （ニューヨーク証券取引所：EDS） は40年以上前にITアウトソーシング・サービスの基礎を世界に先駆けて築いて以来、世界屈指のITサービス会社としてお客様にビジネス・ソリューションをお届けしています。現在、製造、金融、ヘルス・ケア、コミュニケーション、エネルギー、運輸、消費財、小売業界や官公庁など、世界各国にわたるお客様にITOやBPOの幅広いサービスを提供しています。また、2005年には200億ドル以上の売上を計上しています。詳細は（www.eds.com）をご覧ください。
EDSジャパンはEDSの全額出資会社として1986年に設立されました。関連会社ジャパンシステム株式会社と共に、金融、製造、自動車、小売/流通などの様々な企業・官公庁に対し、アウトソーシングならびにITシステム構築などのサービスを提供しています。EDSジャパングループの従業員数は約1,000名です。詳細は（www.eds.co.jp）をご覧ください。


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