【調査結果概要】
1.今アメリカ産牛肉を「食べたい派」は20%にとどまる。反対に「食べたくない派」は39%と格差はおよそ2倍!
年代別でみると、「食べたい派」は特に男性30代に多く31%から回答を得られましたが、反対に「食べたくない派」は女性に多く、特に女性30代(55.0%)、女性50代(57.7%)では半数以上から支持されました。
2. アメリカ産牛肉の輸入再開の条件として、「全頭検査の実施」が全体の40%とダントツのトップ!
次点を「科学的に安全が解明されること」が18%で続くが、日本政府が提案する、「全頭検査の実施ではなく20ヶ月以上の牛の検査」は4.5%、「30ヶ月以上の牛の検査」に至っては1.4%と低く、生活者の納得を得られていない結果が出ました。
3.週一回以上食べる肉として、「牛肉」は55%と半数以上から回答を得られましたが、「ブタ肉」は89%、「魚」は87%、「トリ肉」は82%と牛肉より多く消費されています。
性別でみると、牛肉を週一回以上食べている人は女性(48.2%)より男性(62.4%)に多く、特に男性20代(72.1%)、男性30代(68.2%)が高い。
4.一方、最近3ヶ月内に牛丼チェーン店に行った人は4割を超えるが、行った人の約8割は従来の「牛丼」をメニュー再開してほしいと望んでいる。
性別でみると、牛丼チェーン店に行ったと回答したのは女性(27.7%)より男性(59.7%)に多く、特に男性20代(69.0%)、男性30代(66.7%)、男性40代(58.1%)は半数以上から「行った」と回答を得られました。
株式会社マクロミルについて
株式会社マクロミルは、独自に開発した自動ネットリサーチシステム【AIRs】(Automatic Internet Research System :エアーズ)を活用し、さまざまな企業の商品やサービス等に対する消費者の声をインターネットで瞬時に集めるネットリサーチのリーディングカンパニーです。2004年1月、ネットリサーチ専門企業として初めて、東京証券取引所マザーズに上場を果たしました。マクロミルのネットリサーチは、全国23万人を超える(2004年8月現在)モニタ会員に対し希望の条件でインターネットによるリサーチが可能です。リサーチ開始から24時間以内に結果納品、100サンプル・10問で5万円からの低コスト・スピーディなネットリサーチを提供します。 マクロミルは、企業の意思決定に必要なマーケティング情報入手の"コスト"と"時間"を劇的にダウンサイズするサポートをいたします。
-会社概要-
社名
株式会社マクロミル(証券コード:東証マザーズ 3730)
本社
東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー11F
〒108-0075
TEL 03-6716-0700/FAX 03-6716-0701
URL
www.macromill.com
設立
2000年1月31日
資本金
8億4,665万円 (資本準備金:9億1,284万円)
※2004年7月末現在
代表者
代表取締役社長CEO 杉本哲哉(すぎもと・てつや)
従業員数
97名 (うち、2名契約社員)
※2004年7月末現在
事業内容
-インターネットを利用した自動調査システム
【AIRs】(Automatic Internet Research System)のASP事業 (QuickMill・OpenMill・CMMill・SampleMill)
-携帯電話を利用した自動調査システムのASP事業(MobileMill)
-リサーチの企画および設計・分析レポートの作成
(Quick-ANALYZE・Quick-MINING・Quick-REPORT・Quick-CROSS)
-リサーチ機能を持たない他社サイトへのシステムライセンス提供
-オーダーメイドによる高度なネットリサーチの提供(OrderMill)
およびマーケティングに関するコンサルティング業務
主な所属団体
社団法人 日本マーケティング協会(JMA)
社団法人 日本マーケティング・リサーチ協会(JMRA)
ヨーロッパ・マーケティング世論調査協会(ESOMAR)
調査結果の詳細に関しましては、別紙をご参照ください。
当社では、今後もインターネットリサーチの特性である、スピードを活かした調査を実施していく所存です。
記事に使用したい調査テーマ、ご意見等ございましたらご連絡ください。
-調査に関するお問い合わせ先-
株式会社マクロミル 担当:山口
TEL 03-6716-0707 FAX 03-6716-0721
e-mail:press@macromill.com
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