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検証：ビジネス向け Google Maps&Earth はビジネス成功への「案内図」になるか？

Googleマップで分析して「出店場所を決める」--通信機器の販売店の例

　では、ビジネス向け Google Maps&Earthをどのように利用することで、具体的に経営データを地理空間情報と融合させ、利用するのか。具体的なデモをご覧いただこう。

　地図上に店舗位置をマッピングし、店舗のスペックや売り上げデータ、扱っている商材などのデータベースと接続させる。これにより、地図上で店舗の詳細や最新情報を手軽に参照できるようになる。

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　蓄積されたデータを解析することで、利用状況を可視化できる。利用の多い地点ほど赤く表示する「ヒートマップ」を利用することで、利用者の行動が一目でわかる。また、「時間軸」のスライダーを動かすことで、時間帯による推移や変化も把握可能だ。

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　さらに通信業界ではユーザーの接続地点を元に、移動状況も把握できる。ユーザーの行動パターンなどを割り出してマーケティングに生かすことも可能になる。

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　収集した顧客の利用動向と、自社の店舗の分布を分析することで、次に店舗を展開すべき地域を容易に特定できる。下記の図の青いエリアが、「既存店舗のカバー範囲外にあるが、顧客が集中しているエリア」。すなわち、次に出店すべき地域である。このようにビジネス向け Google Maps&Earthを利用することで、データ主導のマーケティングに基づき、出店計画を戦略的に立案できるのだ。

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　ここまでは、「通信業界・情報サービス業界」を軸に、流通・小売業界で適用可能な「地図データと経営データの連携による、出店計画のデモンストレーション」を紹介したが、おわかり頂けただろうか。次回は「物流・運輸業界」などに適した例として、移動体と地図情報を組み合わせる事例を紹介する。

　スマートフォンやカーナビの普及によって、GPSの利用はコンシューマー層にも浸透したため、移動体端末をトラッキングすることによって企業・組織の業務効率を向上させることは容易となった。そこで活用されているのが、社外勤務の従業員の位置情報サービスなどをSaaSで提供できる「ビジネス向け Google Maps&Earth」だ。例えばフランスのPraxedo社やオランダのNTM Technologies社は、Google Maps API for Businessを利用して、GPSベースの位置情報サービスを展開している。

　次回は、移動体をトラッキングすることで、どのように業務を効率化するのか。その具体的な手法を事例やデモを交えて解説する。

　なお、本記事で紹介した事例の全文はこちらからダウンロード可能だ。是非ご覧いただきたい。