クラウドストレージの概念を突き破り、コンテンツプラットフォームへと進化したBox

企業のセキュリティの守護神となるBox

　あらゆる業務においてITの利活用が進み、様々なビジネスシーンで社内外とのデータ（ファイル）共有が盛んに行われるようになっている。例えば、社外の関係者とファイルをやりとりする際に最もよく使われている電子メール。情報伝達手段として日頃から使い慣れたメールの添付機能によってファイルをやりとりするというのは、一見すると効率的に思える。しかし、メールのファイル添付による情報共有は数多くの問題を抱えており、場合によっては致命的なセキュリティトラブルを引き起こす。メール添付は通常、送信者側のデバイスからメールで送ったファイルを、受信者側のメールサーバー、クライアントPCの双方のストレージに蓄積するため、添付ファイルが機密ドキュメントであった場合にコントロールが難しい。添付ファイルを暗号化し、相手にパスワードを自動送信するサービスもあるが、ファイルが拡散しパスワードも相手に届くとあっては、セキュリティ上の効果は薄い。さらに、添付の容量制限といった使い勝手の問題も出てくる。また、最近メディアでは企業が引き起こす数々の情報漏洩事件が報道されており、企業にとってデータをいかに安全に管理するかは大きなテーマになっている。

　そのような問題を解決するのがクラウドストレージであるとクラウドベンダーは訴えてきたが、企業がクラウドサービスを検討する際の一番の懸念事項として挙げられるのがセキュリティであることも事実である。しかしクラウドサービスも進化、そして多様化したことで、近年は大きく事情が異なってきている。企業向けにしっかりとした運用体制が整えられたクラウドサービスであれば、自社運用のシステムよりもむしろ高いセキュリティレベルを実現できるという考えが定着している。このような状況のなか、最近次々と日本の大手企業で採用が続くのがBoxである。

企業向けのコラボレーション・プラットフォームを提供するBox

　Boxが日本企業に採用されている理由は、企業向けのクラウドサービスに求められる要件をすべて満たしているからである。企業向けを中心にグローバルに事業を展開するBoxは、既に世界27万社以上、3200万人以上のユーザーが利用しており、フォーチュン500（全米売上上位500社）にランクインしている企業のうち、実に99％が利用している。国内においても、中小・中堅企業から大企業まで多くの企業での導入実績を誇る。ビジネスで安全に利用できるクラウドサービスのニーズが高まるなか、日本での本格事業展開を発表した去年5月以降、大手の製薬会社やEC事業者、ゲーム会社、それに有名私立大学など、大規模な組織での導入が立て続けに決定しているのである。

株式会社Box Japan
代表取締役　古市克典氏

　そんなBoxの最大の特徴は、単なるクラウドストレージサービスを超えて、企業のコンテンツプラットフォームと呼ぶにふさわしい数多くの機能・性能を提供している点にある。

　Box Japan代表取締役社長の古市克典氏は、「一般的なクラウドストレージという枠にとどまらない、企業のコンテンツを軸としたコラボレーションを支援するプラットフォームが、Boxなのです」と強調する。

　Boxを特徴付けるキーワードとして挙げられるのが、「コラボレーション」、「ワークフロー」、「セキュリティ」、「プラットフォーム」の4つだ。以下、それぞれについて説明していこう。