KDDI、7月26日から「GINZA STADIUM TOUR 2030」--銀座で未来のサッカー観戦

 KDDIは7月26日、KDDIコンセプトショップ「GINZA 456 Created by KDDI」(GINZA 456)において、「GINZA STADIUM TOUR 2030」を開催する。

(左から)KDDI ブランド・コミュニケーション本部 ブランドマネジメント部 部長 坂本伸一氏、日本サッカー協会(JFA) パートナー事業部 部長 茂木邦彦氏
(左から)KDDI ブランド・コミュニケーション本部 ブランドマネジメント部 部長 坂本伸一氏、日本サッカー協会(JFA) パートナー事業部 部長 茂木邦彦氏

 GINZA 456の地下1階に、壁3面と床1面の映像で囲まれた没入感のあるバーチャルスタジアムを構築。2030年に向けて「もしも銀座にサッカースタジアムを建設したら?」をテーマに、通信が実現する未来のサッカー観戦を一足先に体験できる。事前予約は不要、参加は無料で、1月5日まで実施する。

  1. 地下1階と1階で未来のサッカー観戦を体験
  2. 2050年までのサッカーファミリー1000万人、ワールドカップの日本開催と優勝に向けて

地下1階と1階で未来のサッカー観戦を体験

 GINZA STADIUM TOUR 2030は、地下1階と1階を活用した2部構成となる。

GINZA STADIUM TOUR 2030の概要 GINZA STADIUM TOUR 2030の概要
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 地下1階では、オリジナルチーム「FC GINZA 456」の試合映像を、壁3面と床1面に映す。従来のテレビ映像のように、ボールを中心としてフィールド全体を俯瞰する視点に加え、フィールド上の選手視点で試合を観戦できる。試合実況が流れる中で、臨場感ある没入空間での映像を提供するという。

壁に映されたスタジアムの様子 壁に映されたスタジアムの様子
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 また、応援動作の大きさに応じて、選手への応援の熱量をエフェクトとして壁面の映像に反映。選手がプレーするピッチ上に応援が届いていることを視覚的に体感できるとしている。

手の動きに反応して旗が動く 手の動きに反応して旗が動く
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 1階のショールームでは、2030年のスタジアム観客席を表現し、未来の観戦体験を支えるKDDIの先端技術に関連した体験を提供する。

 ARグラスを装着してモニターの試合映像を見ると、注目する選手のポジションや身長・体重、ドリブル成功率や枠内シュート成功率などを表示する。KDDI総合研究所が開発した立体音響技術でスタジアムのさまざまな声や音も再現し、耳でも楽しめる試合観戦体験を提供するという。

ARグラスを利用した映像を楽しめる ARグラスを利用した映像を楽しめる
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ARグラスではさまざまな情報が可視化される ARグラスではさまざまな情報が可視化される
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 そのほか、イベントオリジナルユニフォームのバーチャルフィッティング体験が可能。1階の入り口はサッカー日本代表選手のロッカールームを模したデザインとなり、日本代表の歴代ユニフォームの展示が楽しめる。来場者特典として、日本代表とコラボレーションしたイベント限定デザインのスタジアムパスも配布するとしている。

バーチャルフィッティングの様子 バーチャルフィッティングの様子
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1階エントランス
1階エントランス
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1階で体験できる内容 1階で体験できる内容
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スタジアムパスを配布
スタジアムパスを配布

2050年までのサッカーファミリー1000万人、ワールドカップの日本開催と優勝に向けて

 KDDI ブランド・コミュニケーション本部 ブランドマネジメント部 部長を務める坂本伸一氏は、KDDIが2016年からJFAのメジャーパートナーとして協賛活動をしていると振り返る。直近ではメタバースを活用した「AFCアジアカップ カタール2023」応援企画、能登半島地震復興支援プロジェクトなどを実施したという。

KDDIとJFAの取り組み KDDIとJFAの取り組み
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 「JFAが掲げる、2050年までのサッカーファミリー1000万人、FIFAワールドカップの日本開催と日本代表の優勝という目標に向けて少しでも貢献したい」と、KDDIの一連の活動の意図を説明する。

 日本サッカー協会(JFA) パートナー事業部 部長を務める茂木邦彦氏も、「サッカーを盛り上げるための施設を銀座のど真ん中に作っていただき感謝している。よく言われる、選手に応援が届いているということはなかなか想像しにくいかもしれないが、地下1階のコンテンツで感じることができると思う」と話す。

 また、共同で実施した一連の取り組みを振り返り、「われわれはサッカー団体なのでサッカーの運営はできるが、ファンのことを考えた時にできないこと、持っていない視点はある。例えば能登半島地震復興支援プロジェクトでは、同行できない保護者にライブストリームでリアルタイムな映像を見せることができ、これは、われわれだけではできなかったこと。今後も世の中の声に敏感なKDDIのようなパートナーと一緒にさまざまなことに取り組んでいきたい」と語った。

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