5月8日より、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけが季節性インフルエンザと同じ「5類感染症」に移行する。オンライン診療・服薬指導アプリ「CLINICS」など、医療ヘルスケア領域でインターネットサービスを提供しているメドレーは、コロナ禍での特例措置として規制緩和が実施されて3年たった今、オンライン診療はどのように活用されているのか、また、新型コロナウイルス感染症の5類移行後のオンライン診療はどう変わっていくのかをまとめた。
新型コロナウイルスの感染拡大からおよそ3年、感染症の流行はあらゆる業界のDX推進に大きな影響を及ぼした。オンライン診療の転機となったのは2020年の新型コロナウイルスの流行だ。2020年4月に特例措置として「対象疾患の制限」や「初診以降の対面診療期間の制限」などの制限が緩和。今までオンライン診療の活用が難しかった患者も通院の選択肢の一つとして選ぶ機会が増えたという。
さらに、2022年の診療報酬改定では、特例措置で緩和された制限が概ね恒久化されるとともに、オンライン診療定着の大きなボトルネックとなっていた診療報酬が、対面診療の9割程度まで引き上げられた。
同社が行った「オンラインサービス・オンライン診療意識調査」によれば、オンライン診療は20代〜30代での利用率が高く、全体の6割近くを占めているという。
調査期間は、2月16日・17日。調査対象は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、愛知県在住の20代〜60代の男女。有効回答数は、400件。
利用者全体では、「休日の空いてる時間」「仕事の昼休みや休憩時間」などのスキマ時間に利用している人が多く、若い層を中心に忙しい現代人のライフスタイルに寄り添うツールとして活用されていることが判明した。
オンライン診療を利用する際に重視するポイントについては、半数近くの人が「適切な診断が受けられるか」(48.3%)を挙げている。次いで、「信頼できる病院を選ぶことができるか」(36.5%)、「費用が対面費用と比べてどの程度差があるか」(30.3%)、「時間短縮になるか」(28.5%)、「登録などの手続きが簡単か」(26.3%)という回答となった。
時短などの利便性でオンライン診療を活用する一方、対面診療と同様に医療への信頼性を重視していることがうかがえる。
診療科ごとのオンライン診療の活用状況についてみると、受診をしたことがある診療科の上位5つの科目では、すべての診療科でオンライン診療のみよりも対面とオンラインを組み合わせての受診が上回る結果となっている。
さらに、オンライン診療利用者における利用意向では、8割を超える人が今後も利用したいと回答。対面とオンラインを組み合わせた受診スタイルは、次世代型の診察方法として、今後さらに浸透していくことが予想されるとしている。
CNET Japanの記事を毎朝メールでまとめ読み(無料)
ZDNET×マイクロソフトが贈る特別企画
今、必要な戦略的セキュリティとガバナンス
ものづくりの革新と社会課題の解決
ニコンが描く「人と機械が共創する社会」