カニエ・ウェスト、右翼系SNS「Parler」の買収に合意

　アーティストのKanye West氏（現在は正式に「Ye」に改名）がまもなく、ソーシャルメディア企業を保有する可能性がある。Ye氏は右派寄りのソーシャルメディアプラットフォーム「Parler」を買収することで合意したと、同サイトを運営するParlement Technologiesが米国時間10月17日に発表した。

提供：Consolidated News Pictures / Contributor

　これは原則的合意であり、両者は2022年末までに正式に合意して取引を完了する意向だという。金銭的条件は公表されていない。

　買収が完了すれば、Ye氏はソーシャルメディア上で独自のルールを設ける機会を得る可能性がある。

　Ye氏はその政治的見解により、複数の主流ソーシャルメディアサイトで何度かアカウントを一時的に凍結されている。Twitterは10月に入り、反ユダヤ主義的なツイートを投稿したとして、同氏のアカウントを凍結した。同氏の「Instagram」のアカウントも制限されていることを、NBCが確認しているが、具体的に同氏のどの投稿が原因なのかは明らかになっていない。このアカウント凍結の前にYe氏は、自身とラッパーのSean "Diddy" Combs氏との間の会話のスクリーンショットを「ユダヤ人に対する例」としてInstagramに投稿したとされている。

　ミュージシャンであるとともにファッションブランドも手掛けるYe氏をめぐる今回の最新の騒動は、10月に入って開催された、同氏のアパレルブランド「Yeezy」のファッションショーで、同氏が「White Lives Matter」と書かれたシャツを着ていたことに端を発している。 Anti-Defamation League（名誉毀損防止連盟）は、「White Lives Matter」を白人至上主義のフレーズとして分類しており、スポーツウェアブランドAdidasはその後、Ye氏との長年にわたるパートナーシップを「見直す」ことを発表している。

　Parlerは2018年、Twitterに代わるSNSとして創設された。その後、Donald Trump前米大統領が2021年1月6日の米議会議事堂襲撃事件の前に繰り広げていた、大統領選をめぐる根拠のない主張を支持して、銃や暴力に関する議論が自由に交わされるソーシャルメディアハブとなった。

　Parlerを買収すれば、Ye氏は「ソーシャルメディアから排除されることを二度と恐れる必要はなくなるだろう」と、Parlement Technologiesの最高経営責任者（CEO）を務めるGeorge Farmer氏は発表の中で述べた。