IDCは、PCとタブレットの世界市場に関する調査結果を発表した。2022年の出荷台数は、PCが3億530万台で前年比12.8%減、タブレットが1億5680万台で同6.8%減と予想する。
出荷台数が減少する要因として、インフレと低迷する世界経済を挙げた。さらに、新型コロナのパンデミックが始まってからの2年間でPCおよびタブレット需要を先食いしたことも、ここに来ての出荷減少を招いた、と指摘している。
今後については、需要の低下している消費者分野、PCやタブレットが行き渡った教育分野、マクロ経済の悪化にともない需要が縮小する企業分野、といった条件が重なる。その結果、2023年も減少は続き、PCとタブレットを合わせた出荷台数がさらに2.6%少なくなると見込む。
ただし、需要は伸び悩んでいるものの、出荷台数そのものはパンデミック以前の水準だという。長期的にみれば、景気が緩やかに回復するのと並行し、「Windows 10」のサポート終了で発生する企業のPC買い替え需要、教育機関やハイブリッドワークの影響で堅調な需要が期待できる。こうしたことから、IDCは2024年に出荷台数が上向くと考える。
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