LINEは8月23日、コロナ禍での仕事、働き方への意識の変化、企業を選ぶ際の重視点などについて調査した結果を公表した。調査対象は日本全国の18~59歳男女、調査期間は7月19~21日。
コロナ禍の影響で、仕事・働き方への意識の変化があったか問い、5段階で回答を求めた設問では、全体では5段階評価のうち「やや変わった」がもっとも高く3割超、次いで「どちらともいえない」が2割強となった。「とても変わった」と「やや変わった」を合わせた「変わった」という意の回答はは約5割となった。
これらの回答を年代別にみると、若年層ほど「やや変わった」の割合が高くなり、18~19歳では4割超がやや変わったと回答したという。「とても変わった」「やや変わった」を合わせると6割超となり、ほかの年代に比べ変化を感じているようだ。
また、この結果では、年代が上がるほど「あまり変わっていない」「まったく変わっていない」といった回答が増える傾向にあったという。
有職者を対象にした、業種 (勤務先の会社、組織の主な内容) 別にコロナ禍での働き方への意識の変化を問う設問では、働き方への意識が「とても変わった」と回答した割合がもっとも高かった業種は「IT/通信/ソフトウェア」で2割超、「飲食サービス」が2割となった。
また、「あまり変わっていない」「まったく変わっていない」という回答が多かった業種は「物流/倉庫」「建設」「運輸/交通」「小売」などが挙がった。
有職者を対象に今後自分がしたい働き方について聞いた設問では、「週休3日制」がもっとも高く3割超、僅差で「在宅勤務」が約3割、次いで「副業/兼業」「勤務場所を選べる」「フレックスタイム制」が2割前後で続いた。また、「フリーランス/個人事業主」や「早期リタイア/FIRE」「ワーケーション」は1割ほどとなった。
年代別でみると、10~20代では「週休3日制」が1位でそれぞれ約4割~5割となっています。特に男女18~19歳、女性20代で回答割合が高く5割前後だったという。
20代では「在宅勤務」が約4割と高く、特に女性20~30代で4割超が回答した。また、20~30代では「勤務場所を選べる」という回答も2割超となった。
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