ソフトバンク、次世代電池の評価・検証施設を設立へ--IoT機器やHAPSなどへの導入見据え

　ソフトバンクは3月15日、次世代電池の研究開発と早期実用化に向けて、世界中のさまざまな次世代電池の評価・検証を行う施設「ソフトバンク次世代電池Lab.」を6月に設立すると発表した。

　同施設は、環境試験器メーカーであり、安全性や環境評価に関する設備・ノウハウを持つ、エスペックの「バッテリー安全認証センター」内に設置。世界中のメーカーのセルを同一環境下で評価・比較し、性能差の分析・技術課題の早期特定を実現。検証結果をメーカーにフィードバックし、検証で得られたノウハウを参画メーカーと共有し、次世代電池開発を加速させるとしている。

　同社によると、世界中の電池メーカー15社の次世代電池を検証予定。今後、開発パートナーを拡大させ、次世代電池の開発を支援するプラットフォームを目指す。さらに、充放電設備の増強、モジュール・電池パックの大型評価設備の導入や、安全性試験・低温低気圧など、地上から上空までの特殊な環境試験について、エスペックとの連携を検討する。

　ソフトバンクでは、質量エネルギー密度が高く軽量で安全な次世代電池について、IoT機器などの既存のデバイスやHAPS（成層圏通信プラットフォーム）をはじめとする次世代通信システムなどへの導入を見据え、研究開発を推進している。

　次世代電池の開発については、世界のさまざまな電池メーカーが技術検証を実施しているが、メーカーごとに技術評価環境・検証基準が異なり、同一環境下での性能差の分析・技術課題の特定が難しいという課題があるという。そこで同社は、これらの課題を解決し、次世代電池の早期実現のために次世代電池Lab.を設立するにいたったとしている。