ロシアのセキュリティ企業Kaspersky Labは、許可なく飛行してきたドローンの強制着陸などが可能な不法侵入防止システム「Kaspersky Antidrone」を開発した。
ドローンは盗撮や密輸といった犯罪に悪用されるほか、衝突や墜落で事故を引き起こす危険性もある。たとえば、ドローンが侵入した空港で飛行機の離着陸ができなくなる、といった事態も発生した。
Kaspersky Antidroneは、何らかの手段で得た保護空域の情報を解析し、ドローンを認識すると妨害電波を照射する仕組みだ。
保護する地域の上空を監視する手段は、カメラ、レーダー、ライダー、音波センサーなどどのようなデバイスでも対応可能という。既存の監視カメラを流用したり、複数のデバイスを組み合わせて運用することもできるそうだ。
監視デバイスで取得したデータから飛行物体を見つけると、高精度カメラでこの物体を撮影。そして、その映像を機械学習アルゴリムで処理し、鳥なのかドローンなのか識別する。ドローンの場合は、その機種まで判断できるとしている。ドローンが何かに偽装されるなどして識別できなければ、未確認飛行物体として、あらかじめ定められた方法で対処する。
ドローンと判断すると、電磁波を照射して通信を妨害する。これにより、ドローンはその場所へ緊急着陸したり、出発地点へ戻ったりするので、不正侵入を妨げられる。
Kasperskyは、パートナー企業と協力し、顧客の目的に合わせたインテグレーションを施したシステムとして、Kaspersky Antidroneを提供する。
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