音声アシスタント利用、2023年に80億台へ

　ある市場予測で、モノのインターネット（IoT）が触媒となり、デジタル音声アシスタントの導入が急増することが示唆されている。

　Juniper Researchは米国時間2月12日、デジタル音声アシスタントの利用数が2023年には80億台に達するとの推計を明らかにした。2018年末時点の約25億台から大きく増加する。

　Juniper Researchによると、今後5年間で最も成長する音声アシスタントのカテゴリは、スマートテレビ、スマートスピーカ、ウェアラブルだという。

　Amazonの「Alexa」が先頭を走っていると考えられている音声アシスタント市場だが、同予測では、とりわけ「Googleアシスタント」とAppleの「Siri」により、スマートテレビ市場が121.3％の年平均成長率（CAGR）で成長するという。スマートスピーカのCAGRは41.3％、ウェアラブルのCAGRは40.2％になる見込みだ。

　音声アシスタントに基づくスタンドアロンアプリの市場は、今後縮小すると予想され、2022年には売り上げの減少が始まるという。

　ただし、中国は例外となる見込みだ。一般的なエコシステムの外側で、騰訊（テンセント）と阿里巴巴（アリババ）などの企業がアプリやスピーカを提供することになる。

　音声アシスタントの利用増加は、音声による購入チャネルを通じて行われるEコマースに恩恵をもたらすと予想されている。Juniper Researchは、音声によるコマース分野が2023年には800億ドル（約8兆8500億円）規模の市場になると予測している。