インテル、五輪にドローンとVRを投入へ--東京五輪を含む2024年までIOC協賛

　オリンピックに集まるのは世界最高クラスのアスリートだけではない。そこは、仮想現実（VR）、5G接続、人工知能（AI）、ドローンといった新興技術のプラットフォームでもある。

　Intelは米国時間6月21日、2024年までのオリンピックの世界公式パートナーになったことを発表した。Intelの最高経営責任者（CEO）を務めるBrian Krzanich氏と国際オリンピック委員会（IOC）のThomas Bach会長が、ニューヨークで開催されたイベントで契約に署名した。

Brian Krzanich氏は、オリンピック競技の観戦でドローンが重要な役割を担うことになると語った。
提供：Intel/IOC

　この新しい契約は、2018年2月に韓国の平昌で開催される冬季大会から始まり、同大会の16の競技がIntelの「True VR」で配信される予定だ。冬季五輪がVRで配信されるのはこれが初めてとなる。IntelのTrue VRでは現在、メジャーリーグベースボール（MLB）の試合が毎週配信されている。

Innovative drone technology is just one of the amazing things we hope to bring to the #Olympic Games as a Worldwide Partner. pic.twitter.com/x3a29m2974

— Intel (@intel) 2017年6月21日

　「韓国までオリンピックを観戦しに行く機会がまったくない人が、あたかもその場にいるような感覚を味わうことができる」とKrzanich氏は、オリンピックに導入される予定のドローンを手に述べた。「オリンピックがこれまでよりもはるかに多くの人々に届けられることになる」（同氏）

　IntelとIOCが複数年のパートナー契約を締結した背景には、既に世界最大規模の観衆を集める大会の1つであるオリンピックを、技術の力でさらに多くの人々に届けようという狙いがある。Intel以外に、サムスン、パナソニック、Alibabaなどのハイテク企業が既にオリンピック公式パートナーとして契約している。韓国の冬季大会に加えて、2020年には東京、2022年には北京での開催が決まっている。2024年の開催都市は未定。

　「われわれの目標は、『選手になる』ことだ。サッカーのフィールドに座ったり、フェンシングの試合で鋭い剣を向けられる選手の1人になったりする感覚を味わうことができる」と同氏は述べた。