意図的にせよ無意識にせよ、風刺のような記事もある。見出しが風刺サイトのThe Onionのもののようだったら、ダブルチェックした方がいい。
URLも確認しよう。URLの末尾が変だったら、記事について再考すべきだ。Barack Obama米大統領が米国のスポーツ行事での国歌斉唱を禁じた(もちろんうそだ)という記事は、「.com.de」で終わる怪しげなドメイン名のウェブサイトのものだった。
そして、写真を信じるな。インパクトのある写真を見て、その写真が載っている記事をシェアしたくなったら、シェアする前に次のことを試そう。
Googleは、その写真に誰(あるいは何)が写っているかや、画像の出どころについて教えてくれるだろう。
私は、米公民権運動の指導者だったSusan B. Anthonyさんの情報に添えられていたモノクロ写真で上記の作業をやってみた。その写真は、ビクトリア朝風のドレスを着た女性が道に横たわり、それを上から警官や見物人が見下ろしているというものだ。写真の婦人参政権運動家らしき人は、Anthonyさんではなく、英国人のAda Wrightさんだった。
この手法は、出会い系や不動産関連のウェブサイトの写真にも応用できる。ついでに詐欺師を捕まえられるかもしれない!
プログラマーたちが、ソーシャルメディア上の不確かな記事にフラグを立てるツールを開発中だ。
例えば、3人の学生チームが、ソーシャルメディア内にあるリンクの記事を自動的に評価し、虚偽と判定した記事を目立たせるブラウザプラグインを開発した。その名も「FiB」。
このプラグインはまだダウンロードできないが、学生チームはこのプロジェクトをオープンソースにして、プラグイン完成への支援を求めている。
New York Magazineの記者であるBrian Feldman氏もプラグインを開発した。こちらは自動化されてはいないが、記事を既知の虚偽ニュースサイトのリストと照合する。このリストはメリマックカレッジの助教、Melissa Zimdars氏が作成した。
Buzzfeedの記事によると、マケドニアの若者たちが虚偽ニュースを広めるために、100以上のTrump氏支持ウェブサイトを立ち上げたという。動機は政治的なものではなく、リンクのクリックで金を稼ぐことだった。
彼らがわれわれの純朴さにつけ込んむサイバー犯罪に走らなかったことを感謝すべきなのかもしれない。東欧の別の国の若者がそうしたように。それでも、マケドニアのウェブサイトのオーナーたちがGoogleあるいはFacebookの広告プログラムを使って、うそだが広まりやすい記事で金もうけをしていたと思うと、とても奇妙な感じがする。
GoogleとFacebookは11月21日、それぞれの広告販売ソフトウェアを使って虚偽ニュースサイトを締め出すと発表した。
Snopes.comにも、虚偽ニュースサイト──政治的なものも単におかしなうそを紹介するものも──の見分け方解説が掲載されている。
大統領選挙は終わったが、虚偽ニュースとの闘いは、まだまだ続く。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
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