IBM傘下のThe Weather Company、機械学習を応用した気象予報システムを発表

Stephanie Condon (Special to ZDNet.com) 翻訳校正: 編集部2016年06月16日 10時58分
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 IBMがThe Weather CompanyのB2Bのデータ事業と関連資産を買収して数カ月が経過し、このほどその成果が明らかになった。

 The Weather Companyは米国時間6月15日、狭い範囲における天気の短時間予報を提供するための「Deep Thunder」と呼ばれるモデルを発表した。この新たな予測モデルは、過去の気象データを用いて機械学習モデルを訓練するようになっているため、顧客企業は天気が実際におよぼす影響を高い精度で予測できるようになる。

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 既にThe Weather Companyは毎日、サードパーティーから提供された100テラバイト以上のデータを分析しており、世界中の企業が同社の地域モデルを用いて3時間ごとに新たなガイダンスを得ている。IBM Researchによって開発されたこの新モデルは、企業顧客向けに高度にカスタマイズされており、0.2~1.2マイル(0.3~1.9km)四方という極めて狭い範囲の天気予報を提供できる。また、植生や土壌の状態といった環境データも考慮するようになっている。

 The Weather Companyの科学および予報事業の責任者を務めるMary Glackin氏は発表の中で、「The Weather Companyは大気の状態をマッピングすることに全力を注いでいる一方、IBM Researchは極めて規模の小さな変化を捕捉するための技術を開拓してきており、これによって重要な意思決定に不可欠となる、非常に狭い範囲における予測精度の大幅な向上がもたらされる」と説明している。

 Deep Thunderは機械学習に基づく気象影響モデルも採用しているため、企業はわずかな気温の変化によって生み出される影響も予想できるようになる。このため例えば、小売業者は顧客の行動の変化を先取りしてより適切な品ぞろえを決定でき、保険会社は気象災害に起因する保険請求の妥当性をより正確に判断でき、電力会社や電話会社は悪天候に備えて保守担当者を手配しておけるようになる。

 「本日発表する新たな統合予報モデルによって、われわれの特色あるサービスを向上させていくうえでの理想的なプラットフォームが実現する。そのサービスとは、さまざまな企業や業界向けに気象の影響を把握し、推奨される対応を洗い出すというものだ」(Glackin氏)

 

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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