アクションカメラのGoPro、新規株式公開を正式に申請

UPDATE　以前から報じられていたGoProの株式公開計画が、ついに正式に動き出した。ポータブルビデオカメラを手がける同社は米国時間5月19日、米証券取引委員会（SEC）に新規株式公開（IPO）を申請した。

　カリフォルニア州サンマテオに本拠を置くGoProが製造する頑丈なビデオカメラは、スキーヤー、バイク乗り、サーファーの挑戦や、さらには幼児や犬の行動を記録するのに役立っている。申請書類の中で、GoProは自社が利益を上げていることを示している。それによると、2013年の売上高は9億8570万ドルで、2012年の5億2600万ドル、および2011年の2億3420万ドルから増加している。2014年の第1四半期は、2億3570万ドルだった。

　こうした数字は同社がプラス成長を遂げていることを示しているが、四半期ごとに見ると、GoProの売り上げは必ずしも一貫して増加していない。例えば、2014年第1四半期の売り上げは、前年同期の2億5500万ドルを下回っている。同社はこの不安定性について、製造上の問題によるものだと説明している。

　GoProは申請書類の中で、その他の投資リスクとして、すべての売り上げがカメラ販売に依存することや、将来的な成長率の低下の可能性、同社最高経営責任者（CEO）への依存の高さのほか、「競争の激しい市場」への関与を挙げている。

　GoProのカメラはコンパクトで、手動操作などの手間もかからず、遜色のない機器だ。むしろ、その主な長所は、どんな手荒な扱いにも耐え得る丈夫な筐体に収められていることで、筐体はヘルメットやハンドルバー、サーフボードなどに直接固定できるようになっている。これにより、プロアマ問わずエクストリームスポーツ選手がさまざまなことにチャレンジする様子を記録したり、共有したりすることが可能になる。

「GoPro Hero 3」と「GoPro Hero 3+」 提供：Sarah Tew/CNET