モバイルの時代が到来したのは「ソーシャル」という意味を再定義するチャンス。ソーシャルは今まで「公共」というものだったが、モバイルこそが真のソーシャル。本当のソーシャルグラブはスマートフォンの電話帳の中にこそある――こう語るのは、TechCrunchの共同創業者であり、スマートフォン向けサービス「Just.me」を開発するjust.meの創業者兼CEOを務めるKeith Teare氏だ。
Just.meはスマートフォンを持つ友人間でメッセージを送ったり、写真や動画を共有できる、メッセージングサービスを軸にしたSNSだ。12月末にも米国や日本のほか、イギリス、中国、韓国でサービスを展開する予定だ。
iOSでアプリを提供し、次いでAndroidアプリを提供する予定だという。利用には専用のIDなどを取得する必要はなく、スマートフォンの電話帳に登録されている電話番号やメールアドレスを利用する。
テキストメッセージのほかに音声や写真、動画の投稿が可能で、投稿は非公開(ユーザー自身のみ閲覧可能)、指定した友人にのみ共有、全体公開の3つを選択できる。1回の投稿で複数の写真をまとめて投稿できるほか、FacebookやTwitterへの投稿にも対応する。また、投稿にはコメントを付けたり、Facebook同様の「いいね!」を付けるといったアクションが起こせる。
Teare氏は、12月4日に開催されたサンブリッジグローバルベンチャーズ主催のイベント「Innovation Weekend Grand Final2012」の基調講演に登壇。そこで、スマートフォンやタブレットの隆盛により、これまでデスクトップのPCで行われてきた行動がモバイルに移行していると説明。これによってFacebookやTwitterといったSNSにある、「不特定多数の、実際には知らない人」もつながるソーシャルグラフが、「連絡先を互いに知っている人」だけがつながるソーシャルグラフに変わっていくと語った。
またTeare氏は、2011年から2016年にかけて、OTT(Over The Top:通信事業者を超えた上位レイヤー。ここではLINEやカカオトークなどのメッセージングサービスを指している)事業者によるメッセージの件数が、現在の4倍となる年間200兆件にも達する一方、FacebookやTwitter、SMSなどのメッセージ件数は大きく変化しないという予測を紹介。モバイルにおいては既存のソーシャルメディアよりOTT事業者のメッセージングサービスの影響力が増すとした。
だが、すでに日本でのLINE、韓国でのKakao Talkのように、デファクトスタンダードになりつつあるメッセージングサービスが登場してきている。そんな状況でサービスを開始するJust.meの優位性はどこにあるのだろうか。この点について、基調講演に先駆けてTeare氏に質問したところ、「あくまで個人的な意見だが、just.meと他のサービスは10代の若者と赤ちゃんくらいの(機能面での)差がある」とした上で、「モバイルのユーザーにはインスタントメッセージを送るだけではなく、たくさんの要求がある。我々はプライベートなジャーナルと、パブリックなネットワーキングの2つの機能を提供できる」(Teare氏)と語った。
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