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検索サービス各社、自殺関連の検索キーワードを共通化--共同で予防

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 ヤフーをはじめとする検索サービス運営各社は3月1日、検索サービスを通じた自殺予防に共同で取り組むことに合意したことを発表した。3月から始まった自殺対策強化月間にあわせて、検索結果における自殺予防対策を強化していく。

 検索サービス運営会社の自殺予防に対する取り組みは、「自殺方法」などの自殺願望と関連するキーワードで検索する利用者に対し、自殺予防に関する有用な情報を提供するために「国立精神・神経医療研究センター自殺予防総合対策センター」などの相談窓口の情報を掲載したページへ利用者を誘導するリンクを掲載する。

 Yahoo! JAPAN、BIGLOBE、goo、iMenuなど、一部のサービスですでに実施されている、この取り組みは、これまで各社が独自に特定のキーワードを設定し、運用してきた。今回、新たに取り組みに参加する事業者も含め、各社が自殺予防総合対策センターと協力して作成したキーワード群を共有して使用することで、検索サービスにおけるより一層の自殺予防対策の強化を図るとしている。参加事業者は以下の通り(事業者名:サービス名。五十音順)。

  • エキサイト:Excite
  • NECビッグローブ:BIGLOBE
  • NTTコミュニケーションズ:OCN
  • エヌ・ティ・ティ・ドコモ:iMenu、dメニュー
  • NTTレゾナント:goo
  • ソネットエンタテインメント:So-net
  • ニフティ:@nifty
  • ヤフー:Yahoo! JAPAN
  • 楽天:Infoseek

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