砂糖や甘味料は人体に有害な側面を持つため、消費の増加を抑制するために税制や流通規制の導入を検討するべきだとの提言をカリフォルニア大学のRobert H. Lustig教授らの研究グループが2月2日発行の科学誌「Nature」誌上で発表した。複数の海外メディアが報じた。
論文の共著者Laura A. Schmidt氏は米CNN.comに提言記事を寄せ、先進国でも開発途上国でも、心臓疾患やがん、糖尿病などの慢性疾患による死が増加していると指摘、アルコールやたばこ、ジャンクフードの摂取が慢性疾患の大きなリスク要因になっているとしている。
また、アルコールは砂糖から作られており、アルコールの過剰摂取で高血圧と脂肪肝のリスクが上昇するが、砂糖の過剰摂取においても同じ傾向があると述べている。
英サイトBBC.co.ukの報道によると、研究グループを率いたLustig教授は、税制の新設、児童の就学時間帯の甘味料を含む食品や飲料の販売規制、販売対象年齢の制限などの施策を政府が検討するべきだと主張している。Listig教授は小児肥満を専門分野としており、BBCの取材に対し「砂糖はアルコールやたばこ同様、社会的介入の要件をすべて満たしている」と述べている。
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