震災後に若年層のSNS訪問回数が増加--グループエム・ジャパンが調査

　グループエム・ジャパンは、東日本大震災から約1カ月半が経過した4月下旬に実施した消費者意識調査の結果を発表した。それによると、日本人の約8割が過度な節約志向ではなく、通常の消費に戻るべきだと考えていることがわかった。また、買い控えに対する“そろそろ節約疲れを感じてきた”という回答は関東地方が最も多いという結果が得られた。

　接触するメディアについては、地域や世代を問わず、震災前と比べてテレビや新聞、ラジオ、インターネットニュースに費やす時間が増加している。また、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）への訪問数が関東地区の若年層で相対的に高かった。

　震災前と比べて注意していることについては、全体的に「余震」や「水と食品の安全性」などの回答が多かったが、属性別では、主婦が「保険の見直し」「備蓄を増やす」で相対的に高く、会社員では、「省エネ家電に切り替え」「財産の保全」で高い傾向がみられた。

　調査対象は18歳以上の男女1200人。男女比は男性が50％、女性が50％。年代別では、18歳～24歳が25％、25歳～34歳が25％、35歳～49歳が25％、50歳以上が25％。対象地域は、東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、大阪府、京都府、兵庫県、奈良県、滋賀県、和歌山県、福岡県、北海道。調査期間は4月21日～25日の5日間。