博報堂生活総合研究所は9月7日、2年に1度実施している定点観測型のアンケート調査「生活定点」にもとづく生活者の意識と価値観の大きな変化についてのレポートを発表した。
レポートでは、オンラインショッピングと電子マネーの利用者は、不況下でも順調に増加を続けていることがわかった。2000年の調査ではわずか5.0％だったオンラインショッピング利用者は、2010年には38.3％と約4割に達し、この2年間も8.1ポイント増と、過去最大の上昇幅となった。電子マネーの利用者も2006年の12.1％から2010年30.0％と4年間で倍増した。
一方で、ディスカウントショップの利用者は、2002年の44.6％をピークに若干減少、通信販売の利用者もここ数年35％前後で横ばいとなっている。
同調査は、5月11日から5月31日にかけて、首都40km圏および阪神30km圏の20歳〜69歳の男女を対象に、訪問留置法で実施された。有効回収数は3389人。
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