日本HP、バッテリパックの無償自主回収プログラム対象を拡大

エースラッシュ2010年05月20日 17時23分

 日本ヒューレット・パッカード(日本HP)は5月20日、2009年5月15日から実施してきた同社製ノートPC付属のバッテリパックにおける無償自主回収プログラムに、対象機種を追加したと発表した。

 日本HPは、同社製ノートPCに付属するバッテリパックの不具合により、非常に稀だが過熱・変形・発火などの現象が発生する場合があるとして、2009年5月15日から無償で自主回収プログラムを行ってきた。今回は、その後の調査によって対象機種を追加、前回対象であった機種内の該当台数も増加するという。

 該当するバッテリパックは、2007年8月から2008年5月の間に製造されたノートPCに付属しており、その一部が対象。日本では未発売の21機種を含むノートPCの計39機種に付属のバッテリパックが該当し、日本では約5500個になる見込みだ。対象機種は以下の通り。

今回新たに対象となる機種

  • HP Compaq 6510b Notebook PC
  • HP Compaq 6515b Notebook PC
  • HP Compaq 6710b Notebook PC
  • HP Compaq 6715s Notebook PC
  • HP Compaq 6710s Notebook PC(日本未発売)
  • HP Compaq 6715b Notebook PC(日本未発売)
  • HP Pavilion Notebook PC dv2000シリーズの以下の機種
  • HP Pavilion Notebook PC dv2705
  • HP Pavilion Notebook PC dv2800
  • HP Pavilion Notebook PC dv2805
  • HP Pavilion Notebook PC dv6000シリーズの以下の機種
  • HP Pavilion Notebook PC dv6800

前回(2009年5月15日〜)日本向けモデルは回収対象外であったが、今回新たに日本でも回収対象となる機種

  • HP Pavilion Notebook PC dv6000シリーズの以下の機種
  • HP Pavilion Notebook PC dv6700
  • HP Pavilion Notebook PC dv9000シリーズの以下の機種
  • HP Pavilion Notebook PC dv9700

前回(2009年5月15日〜)回収対象の機種

  • HP Compaq 6720s Notebook PC
  • HP Pavilion Notebook PC dv2000シリーズの以下の機種
  • HP Pavilion Notebook PC dv2405
  • HP Pavilion Notebook PC dv2605
  • HP Pavilion Notebook PC dv6000シリーズの以下の機種
  • HP Pavilion Notebook PC dv6200
  • HP Pavilion Notebook PC dv6205
  • HP Pavilion Notebook PC dv6500
  • HP Pavilion Notebook PC dv9000シリーズの以下の機種
  • HP Pavilion Notebook PC dv9500
  • HP G7000 Notebook PC
  • HP Pavilion Notebook PC dv2000/dv2500/dv2700/dv6000/dv9000(日本未発売)
  • HP G6000 Notebook PC(日本未発売)
  • HP Pavilion Notebook PC dx6000/dx6500/dx6700(日本未発売)
  • Compaq Presario A900/C700/F500/F700 Notebook PC(日本未発売)
  • Compaq Presario V3000/V3500/V3700/V6000/V6500/V6700 Notebook PC(日本未発売)

 なお、対象機種はバッテリパックに貼られたバーコード番号で確認できる。バーコード番号がCT:62940、CT:65000、CT:65033、CT:65035、CT:67059で始まる場合、すべてのバッテリパックが自主回収プログラムに該当するわけではない。該当するかどうかは、専用ウェブサイトで確認できる。同社では事故防止の観点から該当するバッテリパックの全品回収および無償交換を実施。同日から開始し、該当製品確認および無償交換申し込み専用のウェブサイトと、ユーザーからの問い合わせに対応するコールセンターを設置している。

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