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2009年の国内サーバ市場、過去最大の落ち込みへ

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 IDC Japanは9月3日、2009年第2四半期(4〜6月)の国内サーバ市場動向を発表した。市場規模は949億円で、2000年以降初めて1000億円の大台を割り込んだ。

 前年同期と比較すると30.1%減と大幅に縮小している。出荷台数も9万7000台で、同27.3%減となった。出荷台数が10万台を割ったのは、2003年第2四半期以来のことだという。

 製品分野別では、すべての製品分野で2桁のマイナス成長となった。特に、x86サーバ、IA64サーバ、RISCサーバは、30%を超える大幅な減少となっている。超大型案件があったメインフレームも前年同期から11%減。景気後退が国内サーバ市場に深刻な影響を与えている。

 ベンダー別では、NECがメインフレームで超大型案件を獲得したことが貢献し、2008年第1四半期以来5期ぶりの首位となった。2位は、メインフレームでいくつかの大型案件があった日本IBM。前期まで3期続けて1位だった富士通は、今期は目立った案件が少なく3位に後退した。4位は前期と変わらず日本HP、5位は日立製作所となっている。

 IDC Japanサーバーリサーチマネージャーの都築裕之氏は「今期の実績は、景気後退の深刻さを物語っている。サーバ投資の大幅な削減により、古いサーバを継続して使用せざるを得ない企業が増えている。2009年通年の国内サーバ市場の成長率は、過去最大のマイナス幅になるとみている」とコメントしている。

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